元航空自衛隊空将佐藤守氏が警鐘を鳴らす!2018年宇宙戦争

元自衛隊空将が警鐘 中国が引き起こす2018年宇宙戦争(1)

20180203 1800https://news.nifty.com/article/domestic/society/12151-14674/


 2011年に大反響を呼んだ『実録 自衛隊パイロットたちが接近遭遇したUFO(講談社)の著者、佐藤守元航空自衛隊空将が、このほど新たに『宇宙戦争を告げるUFO 知的生命体が地球人に発した警告』()を上梓した。同書はUFOと宇宙人の謎にさらに深く斬り込んでいるが、軍事・防衛の専門家である佐藤元空将は、ズバリ宇宙戦争のトリガーを引くのは中国だと警鐘を鳴らす。

 
佐藤氏は三沢・松島基地司令などを歴任し、19963月に南西航空混成団司令兼自衛隊沖縄連絡調整官(沖縄地方協力本部)を務めた後、翌年7月に退官した。戦闘機パイロットとしては『F-86F(セイバー)や『F-4EJ(ファントムII)、『F-1(支援戦闘機)などに搭乗し、総飛行時間は3800時間に及ぶ。だが、これだけ大空を飛翔しながら前作では「不思議な体験はしたが、私自身はUFOを見たことはない」ことを明らかにしている。
 「私の現役時代の隊はオープンな雰囲気でしたから『隊長、今日へんなものを見ました。あれは絶対UFOですよ』という類いの目撃談をよく交わしていました。空自のパイロットといえば空に関してはプロ中のプロです。彼らが見たと言うのですから、星でも航空機でもない、未確認の何かだったのだろうと確信していました。実際に取材してみると、多くのパイロットの口から、日本の空にはUFOがウヨウヨいることがハッキリしたのです」

 前作では、退官したパイロットたちは実名で、微に入り細にわたってUFOの目撃を証言している。佐藤氏としては軍事・防衛・外交部門のシンクタンクに籍を置き、同方面での講演なども多いだけに、日本の防衛上、善か悪か、攻撃的か友好的か確認されていない飛行物体の存在を看過できなかった。UFOの正体を突き止めたいとアクションを起こそうとしたとき、幸運な出会いが待っていた。

 「すでにUFOがいるとかいないとか、そういう初歩的な議論をしている段階ではなく、彼らの警告にきちんと耳を傾けなければ大変なことになるぞ、というのが第2作を著した動機です。実は、前作を出した後の'147月に、グレゴリー・サリバンというアメリカ人のETコンタクターからぜひ会いたいと連絡が入りました。彼は現在、日本人の奥さんと結婚して福岡に住んでおり、『日本地球外知的生命体センター』(JCETI)の代表者を務めています。彼とは意気投合し、'15328日から29日にかけてUFOとコンタクトするため、次男とともに山梨県に出向いたのです」
 
サリバン氏はET(地球外生命)とコンタクトするのに必要なのは「音」「光」「意識」の3つを一体化することだと説いている。そしてETがいつ現れるかは、ET自身が決めることだとも指摘する。

 「サリバン氏の話から理解したのは、地球人の持つ周波数は非常に粗く、ETの持つそれは非常に細かい、両者が一致しないとお互いが確認できないということでした。これはどういうことかというと、部屋の中にはいくつもの電波が飛び交っていますが、人体は受信できません。テレビの受像機能があれば可能なのと同じ理屈です」
 「1回目のコンタクトではUFOを撮影しようと、高性能デジカメを用意したのですが、モニターは明るすぎるしズームは難しいし、寒すぎてジッとしていられず見ることができませんでした。ひとまず山を下り、暖を取ってから深夜に行われた2回目のコンタクトでは、撮影を諦めて精神を集中して、29日はちょうど両親の月違いの命日でしたから亡くなった両親のことを念じていたのです。日付が変わり28日から29日になった途端、光がサッと横に移動して、蛍光灯みたいな棒状になったのです。一緒にいた次男も『あっ! 動いた』と声を上げて驚きました。ETは愛を持って私の願いをかなえてくれたのです」

 
佐藤氏は以前から悪のイメージを植え付ける「エイリアン」という名称には違和感があった。だから、ETI(地球外知的生命体)と位置付けていたが、この体験からその思いを一層強くしたのである。
 「残念ながら目撃した棒状の物体の撮影は逃してしまいました。ところが、幸運なことに写真を撮ってくれていた人がいました。山梨への道すがら、東京のあきる野市にあるなじみの古民家喫茶店で休憩をしたのですが、ここの娘さんがよくUFOを目撃するというので『今夜はUFOが乱舞しますよ』と伝えておいたのです。彼女が撮影した写真がコレです(※本誌参照)。私が山梨の上空を見上げていたときの位置関係も時間も一致していますし、私が見た光にそっくりでした」
動画

元自衛隊空将が警鐘 中国が引き起こす2018年宇宙戦争(2)

20180204 1800https://news.nifty.com/article/domestic/jitsuwa/12151-14679/


 UFOはなぜ、どうやって地球にやって来るのだろうか。

 UFOが目撃されるようになったのは、広島・長崎への原爆投下以降のことだと佐藤氏は言う。チェルノブイリ原発、福島第一原発事故では直後に多数のUFOが目撃されている。佐藤氏はこのことから、宇宙人は人類の核開発や宇宙ゴミなど宇宙開発に関する地球人の動きに、何かしらの懸念を抱いているのかもしれないと思うようになった。
 「現在、ETが核以上に懸念しているのは宇宙開発競争の加熱です。このまま無軌道な宇宙開発が続くと、そのうち宇宙資源を巡って地球人同士の宇宙戦争が起きかねません。その危うさに気付いてくれ、と警告しているのだと思うようになりました」
 
すでに宇宙資源を巡る紛争の火種はある。実は核・ミサイル開発で国際社会の非難が高まっている
北朝鮮の朝鮮労働党機関紙『労働新聞』が、最近になってたびたび宇宙開発に関する記事を掲載しているのだ。

 中でも20171128日から121日にかけ、平壌の科学技術殿堂で朝鮮科学技術総連盟中央委員会の主催する『宇宙科学技術討論会-2017』を開催したと報じているのだが、ここで金日成総合大学をはじめとする各研究機関の研究者が約280の論文を発表、宇宙の平和利用という名目を並べ立て、宇宙開発に乗り出すと言い出した。これは北朝鮮が、宇宙における対米戦略にまい進する中国の尻馬に乗ったもので、人類にとって極めて危険な兆候と言えるだろう。
 「中国は'07112日、四川省西昌市付近の宇宙基地から中距離弾道ミサイル(IRBM)を発射して、地上約850キロの宇宙空間を飛ぶ自国の気象衛星『風雲1C』を破壊しています。米国はこの破壊実験を『いつでも米国の軍事偵察衛星を攻撃できるぞ』という中国の挑戦と捉え、この事件をきっかけに'159月、宇宙開発に関する取り決め『宇宙活動に関する国際行動規範』(ICOC)を日米欧など109カ国の多国間交渉で協議しました。ここには『紛争防止とともに協議システムの構築や国際法にのっとった解決』などが明記されており、中国の動きをけん制したものです」(佐藤氏)

 中国はこれまで13億人を食べさせるための資源獲得を目指していると理解されてきたが、今や南シナ海の他国領域に軍事施設を増設するのは、政治的な覇権獲得活動と同時に広大な海域に眠る資源を略奪するためというのが明らかになった。
 わが国固有の領土である尖閣諸島に領空・領海侵犯を繰り返すのも、海洋資源獲得と並行して日本の領土をかすめ取るためだ。こうした中国の行動を見れば、北海道や新潟県佐渡島の土地を買い漁るのも、長期的展望に立った日本侵略の第一歩と理解できる。ことほど左様に、中国は宇宙資源及び領土を求めての宇宙紛争を引き起こそうとしていると佐藤氏は指摘する。
 「海王星と天王星にダイヤモンドがある可能性は過去の研究でも指摘されていましたが、米ウィスコンシン大学の研究者らは『土星には最大で1000万トンのダイヤが存在している』との見解を公表しました。太陽系には無限の資源が眠っているばかりか、移住計画さえ取り沙汰されています。ロシア科学アカデミーのスミルノフ学派数理物理学最高責任者である佐野千遥博士は、『UFOのテレポーション能力を支える技術は磁石だが、その素材はレアメタルのネオジムであり、世界のネオジムの90%が中国の新疆ウイグル自治区とチベットに埋蔵されている。このことは将来、同技術が具体化すれば、中国が世界を制覇・支配する危険性をはらんでいる』と警告しています。私も全くの同意見です」
 中国は'1610月に有人宇宙船『神船11号』を打ち上げ、9月に打ち上げた無人宇宙実験室『天宮2号』とのドッキングに成功するなど、米ロと並ぶ“宇宙強国”入りの公約を着々と実行に移している。やがて中国は、2022年頃の完成を見込む独自の宇宙ステーションを本格稼働させるに違いない。

 当然のことながら、欧米各国は中国による宇宙の軍事利用への警戒感を強め、隣国のインドは「地位と名誉の競争だった米ソの宇宙開発と異なり、中国は長期的な資源獲得を目指している」(インド防衛研究分析センター)と、国際ルールを無視する中国に警戒感を隠さない。これは、ETも同じだと佐藤氏は言う。
 「知的生命体は飽くことのない戦いを好む地球人に愛想を尽かし、嘆いているでしょうが、世界の富の大半を収奪している中国などの少数の勢力にはそんな声も届きません。知的生命体は、彼らも生息する宇宙空間を勝手に汚そうとする無知な地球人に対し、警告を発するために地球に来ているのです。それがUFOの飛来という形で地球人の目に映るようになったのでしょう。宇宙戦争は地球人、とりわけ中国がその引き金を引きかねないか心配です」
日本もETの警告に耳を傾けるときが来たようだ。

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