ETV（UFO）が国家機密であることを示す根拠　～ブルッキングス文書～　その後

「ブルッキングス文書」
NASA設立の基本方針となった機密文書

　1960年11月にアメリカの首都ワシントンDCに本拠を構えるシンクタンク「ブルッキングス・インスティテューション」は、『平和的宇宙活動とその問題に関する研究』というレポートを作成し、下院とNASAの幹部であるジョン・A・ジョンソンに提出した。

かかる文書には、驚くべき記述が確認できる。

「人類史の中で、ある文明が高度な別の文明と遭遇した結果、滅亡の重大危機に追い込まれた事例は無数に存在する。よって地球外知的生命体との遭遇には、細心の注意が必要不可欠である。特に結果における考慮を重視し、情報操作が極めて重要な意味をもつだろう。
　地球外生命体の存在を公表する際、最も憂慮すべき集団は、宗教的原理主義集団と科学信奉集団となる。彼らがどんな情報に過敏な反応を示すかを、公表前に十二分に配慮しておかねばならない。
　彼らにとれば、たとえ地球外知的生命体であれ、建築された遺跡であれ、彼らの主張を脅かす脅威でしかなりえないからである。科学者や技術者などの科学信奉集団にしても、人類を万物の霊長とした基本概念にたつ以上、高度で異なる異文明との遭遇には危険が伴うことになる。」

「NASAによる隠蔽工作」は、かくして大義を得ることとなったわけだ。元NASAの技術者であるMaurice Chatelainが著した暴露本『Our ancestors came from outer space』(我々の祖先は宇宙よりやってきた)には、NASAの数々の隠蔽工作の実例が明かされている。

NASAの「隠蔽工作」の具体的な手口とは何か？
NASAの心臓部はJPL（ジェット推進研究所）

　「まず大前提となるのは、徹底した箝口令です。衛星や探査機をコントロールするオペレーターはもちろん、宇宙飛行士も皆、事前に情報漏洩を禁じる文書に署名させられます。アポロの宇宙飛行士がほぼ全員が軍人であったことも、情報統制に都合がよかったからです。
　アポロの飛行士たちは、事前にUFOや月面に存在する不可解な構造物について説明を受けていたようです。そのため、彼らが現地で「あり得ないもの」を目にしても動揺は少なかったといいます。」

　また事前調査により、一般大衆の目に触れてはいけないものが存在すると判明したエリアの画像や映像データが公表されることは一切ないといわれる。

「火星にしても月面にしても、NASAは全体をまんべんなく調査するのではなく、特定のエリアを重点的に対象としています。これは、そこに興味深い何かがあるからです。」

「探査機との通信障害」や「機器の故障」もNASAの常套手段である。

「面倒な時は、探査機や衛星自体を行方不明にしてしまうんですよ。よく調べてみると行方不明だった衛星や探査機が、数か月後に普通に稼働していたなんてこともよくある話です。」

　NASAの本部はワシントンDCに設置されており、各地に発射センターや実験施設を所有するが、その心臓部と呼ばれるのは、カリフォルニア州パサデナにあるJPL（ジェット推進研究所）である。

　「ここは、大戦中に弾道ミサイルの開発のために発足した機関。NASAの主要な探査機を一手に開発する心臓部ですが、隠蔽情報工作のご本尊でもあり、裏NASAと呼ばれています。」

「隠蔽工作」の黒幕はアメリカ空軍

20号まで継続されたアポロ計画

　NASAの宇宙探査には、公表される情報と非公開情報があり、後者の方が圧倒的に多い。

　「アポロ計画が立案されたのは、冷戦下のライバルであつたソビエト連邦が先んじて人工衛星打ち上げに成功したことがきっかけでした。いわゆるスプートニクショックです。米ソの宇宙開発は弾道ミサイルの運用と不可分であり、軍事事業といった側面がかなり強いものだったのです。」
　NASAは1969年に月面に人類を初めて送り込みアポロ計画を実現する。ただ莫大な予算が消費されたため当初の予定を変更して、アポロ17号の打ち上げをもって計画は打ち切られている。

　「ところが実はアポロ計画は密かに継続されており、18、19、20号が打ち上げられています。NASAの宇宙飛行士であったブライアン・オリアリ氏は、宇宙開発の裏ミッションはアメリカ空軍が主導しており、空軍の施設はカリフォルニア州ケープカナベラルに隠蔽されていると著書で暴露しています。」

　18～20号の探査により、無数の人工構造物や、月の内部が空洞になっており、そこに様々な異星人の基地や中継地が存在し、UFOによって移動している、といった事実をつきとめたとされている。
　「こんなに美しい構造物は今まで見たことはない。」（アポロ15号）といった宇宙飛行士と管制の交信記録も存在しており、月面には一般には知られていない事実があることは間違いない。

　「近年の火星探査でも同様です。軍管轄のミッションは、米空軍が主導していると思われます。またNASAが撤退したスペースシャトル事業も空軍が引き継いでおり、後継機となるミニシャトル（X-37B）を頻繁に打ち上げていることが判明しています。」

　JPLとアメリカ空軍により、NASAの裏ミッションは継続されているのである。
NASAが近年「情報公開」に躍起になる裏の理由
民間企業の参加を呼び掛けるも・・・

NASAの年間予算　～174億＄（2016年・2兆円以上）

 JAXA（宇宙航空研究開発機構）の年間予算　～1800億円程度。NASAの年間予算は、JAXAの10倍以上ある。
　ただNASAのプロジェクトには、国家機密に該当するものが多く、水面下ではアメリカ空軍や国防総省との共同ミッションも多いことから、実際の予算は青天井といえるのかもしれない。
「それでも月面ミッション時にピークに達したNASAの予算は、つい最近まで段階的に削減されてきました。そのためアポロ計画以来となる月面有人飛行計画が白紙撤回されたり、太陽系の惑星探査も縮小する決断に迫られています。
　NASAは、民間企業の参加を呼びかけ、資金調達に躍起ですが、そうなると事業の「透明性」が求められます。ブルッキングス文書にあるような「隠蔽」が難しくなるわけです。やはり好き勝手にできる国民の税金で運営したい、というのがNASAの本音なのではないでしょうか？」（ネットサイト主宰者）
　NASAの予算が縮減傾向にあるのは、アメリカ議会の以下の圧力による。
「彼らの宇宙探査事業は、国民への恩恵が薄い。公金をこれほど投じてよいものであろうか？」
「そこでNASAは、これまで機密としていた情報を段階的に解禁する、ことにしたのです。火星に液体の水が存在すると発表したのも、その一環である。生物の存在を匂わせて、火星探査事業の大義を国民から得ようという戦略です。」

　加えて近年は、衛星画像を分析して温暖化への独自の提言をするなど、地球環境問題への積極的な関与も目立つ。予算がなければ何もできない。背に腹は変えられないということでしょう。

 (引用文献：『NASAが隠蔽する「失われた火星文明」これだけの証拠』驚異の惑星「火星の謎」研究会編　双葉社　2016年1月24日）
NASA研究チームが分析、火星に水があった。


アメリカが隠し続けるUFO・エイリアンの機密に迫る


【近年アメリカ政府機関が相次いでUFO研究を始める！】
ETV、異星人の研究もそうですが、あたりさわりのないところでしょうが、情報公開も積極的になってきているように感じますね。案外一般大衆へのETVの公開もそう遠い未来ではないかもしれません。

国防総省、NASA、CIA……元政府系のUFO専門家が一致団結して研究始める 
2017.11.06　 https://the-liberty.com/article.php?item_id=13758

　UFOを科学的に研究する専門組織が続々と生まれている。 1つはアメリカで大人気のバンド「ブリンク182」の元ギタリスト、トム・デロング氏(41歳)が代表を務める「To the Stars Academy of Arts and Science」という研究団体だ。 彼は、元々、UFOやエイリアンテクノロジーに強い関心を持っており、2015年にバンドを脱退し、このほど正式に団体設立の声明を出した。メンバーは、元国防次官補代理や国防総省、NASA、国家安全保障局や大学などの研究者、CIAの研究者やエージェントといった、そうそうたる顔ぶれ。皆、UFO研究の専門家である。 デロング氏は、彼同様にUFOに深く通じていると言われる、ヒラリー・クリントン氏の側近ジョン・ポデスタ氏とも交流がある。ウィキリークスの暴露した情報では、二人のメールの中で、このデロング氏のUFOプロジェクトの存在が明らかにされていた。 デロング氏には政府筋の情報や人脈が豊富にあり、暴露情報によると、デロング氏がポデスタ氏のアレンジしたUFO極秘会合に同席していたという。そこには元米空軍宇宙軍団の司令官補やロッキードマーティン社の極秘先進開発計画チーム「スカンクワークス」の幹部、ライト・パターソン空軍基地の将軍などが出席していたという。 ちなみに「スカンクワークス」は「エリア51」で研究しており、ライト・パターソン空軍基地には、ロズウェルで墜落した宇宙人の死体が保管されていると言われている。 彼のUFO団体設立のニュースは、音楽誌「ローリング・ストーン」をはじめ、「ニューズウィーク」など多くのメディアが驚きをもって伝えた。今後、科学、航空宇宙関連、エンターテイメントの分野で様々な情報を出していく予定であり、注目を集めている。

 科学性を重視したUFO調査する機関も 

　また、別のUFO団体設立の動きもあった。 元軍や警察関係、科学者等によるUFO、USO(未確認潜水物体)、UAP(未確認空中現象)の科学調査団体「SCU」(Scientific Coalition for Ufology)が正式に発足したことを2017年10月30日付英エクスプレス紙他が伝えた。「SCU」は徹底的に科学的で客観的な調査をすることにこだわっている。 こちらのメンバーも、これまでUFOを研究してきた専門家たちばかりだ。役員の一人、米陸軍資材軍団の上級技術者、リッチ・ホフマン氏は、1964年からUAPを研究している。彼は「タブロイド紙ではなく学会誌等に論文を発表したような人物を求めている」と述べ、技術者のロバート・パウエル氏は「UFOを偏見なくオープンマインドに研究する科学的な組織が、メディアに公平で偏らない情報を与えることが重要」と訴えている。 「SCU」は、2015年、プエルトリコの国土安全保障省からリークされた衝撃的なUFO動画を究明するために集められたメンバーが元になっている。その分析結果は162ページにまとめられ、サイトで閲覧可能。未だ説明不可能で未解決のままだ。 

 プエルトリコで、米税関・国境警備局が撮影したUFO動画 
https://youtu.be/q6s5RwqnnLM?t=72  
どちらの団体も、今後、科学的な調査に基づいた新たな情報を開示していく予定で、UFOコミュニティも大きな期待を寄せている。(純) 【関連記事】 2015年12月号 全国で相次ぐUFOの目撃 - 本格的なUFO・宇宙人研究が必要だ - The Liberty Opinion 5 http://the-liberty.com/article.php?item_id=10364

国防総省が１０年前、秘密裏にＵＦＯ調査

「先進航空宇宙脅威識別計画」
2017/12/17-14:55　https://www.jiji.com/jc/article?k=2017121700280&g=int
【ニューヨーク時事】米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）などは2017年12月16日、国防総省が２００７年に未確認飛行物体（ＵＦＯ）の目撃情報を調べる「先進航空宇宙脅威識別計画」を秘密裏に始動させていたと報じた。軍パイロットなどから寄せられるＵＦＯ情報の分析に当たったという。

　計画はハリー・リード前上院議員（民主）が主導し、約２２００万ドル（２５億円前後）の予算を投入。リード氏の友人が経営する宇宙調査企業と協力し、ＵＦＯと疑われる映像や音声などを収集、分析していた。調査対象には、海軍戦闘機が2004年にカリフォルニア州沖で追跡した楕円（だえん）状物体などが含まれていた。
　計画そのものは2012年に終了したが、その後も情報当局者のルイス・エリゾンド氏らが本業の傍ら調査を続けた。2017年10月に国防総省を退官した同氏によれば、現在も後任者が調査を引き継いでいる。
　国防総省は最近、計画の存在を確認。同省報道官は2012年の計画終了に関し、タイムズ紙に「予算上の優先順位の問題」と説明した。

米国防総省の極秘調査から出てきたUFO映像

2017年12月18日（月）15時0分　ニューズウィーク日本版　https://news.biglobe.ne.jp/international/1218/nwk_171218_1050724189.html


＜UFOやエイリアンの脅威を信じた米上院議員らの提案で発足したプロジェクト＞

米国防総省に、未確認飛行物体（UFO）と地球外生命を調査する極秘のプログラムが存在したことがわかった。米軍兵士の目撃情報も明らかになった。

国防総省によれば、この「先端航空宇宙脅威特定計画」は発足から5年後の2012年に終了したという。
　ニューヨーク・タイムズ紙が2017年12月16日に明らかにしたこの計画は予算の打ち切りと共に終了したと国防総省は主張するが、支持者たちはまだプログラムは存在すると言う。以下は、今回明らかになった資料に含まれていた奇怪な目撃情報の一部だ。
　UFOの目撃情報を調べるため、ラスベガスのビルを改築し、UFO由来とみられるあらゆる物質を保管できるようにした。報道によれば、合金やプラスチックが含まれているという。
　またこのビルの一画には、これらの物質に接触することで肉体的精神的な変化を体験したという人々を調べる場所もあった。この施設では、見たところ推進装置も揚力もないのに空中に浮いている飛行物体も目撃されている。

米軍機が見たもの


国防総省が調査したUFOの一つは、オーラを放ちながら回転し、高速で飛んでいた。海軍機F/A-18スーパーホーネットが捉えた映像があるが、国防当局は目撃された日時や場所などの情報を一切渡そうとしない。
　この飛行物体を目撃した海軍のパイロットらの音声記録によれば、UFOは一機だけでなかったらしい。「奴らの一群がいるぞ」と、一人のパイロットは言い、他のパイロットはこう答えた。「ウソだろう。奴らはみな風に逆らって飛んでいる。200キロ近い風速なのに。あれを見ろ」

国防総省は、プログラムが立ち上がる前に米軍機のカメラが捉えたビデオも調べている。
　2004年のビデオには、カリフォルニア州サンディエゴ沖を飛ぶ明るい卵型の物体が映っている。物体を追跡した戦闘機のパイロットによれば、旅客機ほどの大きさだったという。
　先端航空宇宙脅威特定計画の予算は、国防総省の年間予算の0.004％と小さかった。10年以上も存在が知られなかったのは、一つにはそのためだ。それでも予算がついたのは、ネバダ州のハリー・リード上院議員（民主党）らUFOを信じる一部議員のおかげだ。

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あのCIAが「UFOに関する機密資料」を大放出！

リアル “Xファイル” な資料にはモルダー＆スカリーFBI捜査官も登場しているぞ!!

Nekolas
2016年2月4日　https://rocketnews24.com/2016/02/04/702619/

世の中の ‟UFO肯定派” と ‟否定派” は、どちらが多いのか気になるところだが、これだけ広大な宇宙に、生命体が我々人類だけであるとは少し考えにくい。そんななか、アメリカのCIA（中央情報局）が、突如、UFOに関する200件以上の機密資料を解禁したのである！　
そして驚くべきことに、その資料には、海外SFドラマシリーズ『Xファイル』のモルダー＆スカリーFBI捜査官が、好みそうな文書までピックアップされているのだ!!

CIAがUFO関連の機密資料を解禁！

CIAのウェブサイトで解禁された機密資料はズバリ「Xファイル」と呼ばれ、1940～50年代に、世界各地で目撃されたUFOに関する情報が記されている。正確には、これらの資料は1978年に ‟機密” 扱いではなくなっているため、ネットで公開するに至ったのかもしれない。

機密扱いだった文書には、こんなUFO目撃情報が！

それでは、過去に機密扱いだった文書に、どんなものがあるのか1つ紹介したい。例えば、1952年に西ドイツで目撃されたUFOの文書には、
「ドイツ人中年男性と彼の娘により、直径15メートルほどもある巨大な ‟フライパン” 型の未確認飛行物体が、元ソビエト領だった森に着陸するところが目撃される。彼らが10メートルの距離まで物体に近づくと、フェンス越しに直径13～15メートルほどの巨大な物体を目撃。
それは大きなフライパン型で、側面に開いている穴が光だすと、光は緑から赤に変色。同時にブーンという音が聞こえ始め、光と音が強くなると、物体の中心部分から円錐形の塔のような物が下りて来て、飛行物体がゆっくりと地面から持ち上がり回転し始めた」
といった具合に、詳細に情報が記述されているのだ。

モルダー＆スカリー捜査官も登場!!

さらにCIAは、ドラマ『Xファイル』に登場する、UFO肯定派のモルダー捜査官が手に入れたいであろう5つの文書と、UFO否定派のスカリー捜査官が好みそうな5つの文書を選出。ちなみに、前出の目撃情報は、モルダー捜査官が手に入れたい資料の方に分類されている。お堅いことで知られるCIAが、ウェブサイトで公開した資料で、こんなユーモアを見せるとは驚かざるを得ない。
1947年に、米ニューメキシコ州ロズウェルに墜落した未確認飛行物体について、米政府は事実をひた隠しにしている。そのことを思うと、そろそろ当局は、「UFOの存在を認める心の準備ができているのかも!?」と期待してしまいそうだ。
これらの文書は、CIAの公式ウェブサイトで誰でも閲覧出来るようになっているので、興味がある人はチェックしてみてはどうだろうか。

 参照元：Twitter @CIA、CIA、Mashable（英語）
執筆：Nekolas
▼あのCIAが「UFOに関する機密資料」を大放出だ！ 
アメリカは「情報公開法」なる法律がありますから、UFOや異星人に関する情報が世にだされる動きは、国家秘密を「知る権利」を求める市民社会の勝利でしょうが、それでも知られたくない情報は、非公開で公開されるものですね。

米国防総省の極秘調査から出てきたUFO映像
2017年12月18日（月）15時0分　https://news.biglobe.ne.jp/international/1218/nwk_171218_1050724189.html

＜UFOやエイリアンの脅威を信じた米上院議員らの提案で発足したプロジェクト＞
米国防総省に、未確認飛行物体（UFO）と地球外生命を調査する極秘のプログラムが存在したことがわかった。米軍兵士の目撃情報も明らかになった。

国防総省によれば、この「先端航空宇宙脅威特定計画」は発足から5年後の2012年に終了したという。
　ニューヨーク・タイムズ紙が2017年12月16日に明らかにしたこの計画は予算の打ち切りと共に終了したと国防総省は主張するが、支持者たちはまだプログラムは存在すると言う。以下は、今回明らかになった資料に含まれていた奇怪な目撃情報の一部だ。
　UFOの目撃情報を調べるため、ラスベガスのビルを改築し、UFO由来とみられるあらゆる物質を保管できるようにした。報道によれば、合金やプラスチックが含まれているという。
　またこのビルの一画には、これらの物質に接触することで肉体的精神的な変化を体験したという人々を調べる場所もあった。この施設では、見たところ推進装置も揚力もないのに空中に浮いている飛行物体も目撃されている。

米軍機が見たもの

国防総省が調査したUFOの一つは、オーラを放ちながら回転し、高速で飛んでいた。海軍機F/A-18スーパーホーネットが捉えた映像があるが、国防当局は目撃された日時や場所などの情報を一切渡そうとしない。
　この飛行物体を目撃した海軍のパイロットらの音声記録によれば、UFOは一機だけでなかったらしい。「奴らの一群がいるぞ」と、一人のパイロットは言い、他のパイロットはこう答えた。「ウソだろう。奴らはみな風に逆らって飛んでいる。200キロ近い風速なのに。あれを見ろ」

国防総省は、プログラムが立ち上がる前に米軍機のカメラが捉えたビデオも調べている。
　2004年のビデオには、カリフォルニア州サンディエゴ沖を飛ぶ明るい卵型の物体が映っている。物体を追跡した戦闘機のパイロットによれば、旅客機ほどの大きさだったという。
　先端航空宇宙脅威特定計画の予算は、国防総省の年間予算の0.004％と小さかった。10年以上も存在が知られなかったのは、一つにはそのためだ。それでも予算がついたのは、ネバダ州のハリー・リード上院議員（民主党）らUFOを信じる一部議員のおかげだ。

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UFOコミュニティの要人も次々と反応「これは事実」

2017年12月16日、「New York Times」の記事が公開された後、リード元議員は自身のTwitterで「真実はそこにある。本当に」「これは科学と国防に関する問題です。もし米国がこれらの（UFOの存在に関する）問いに答えないならば、他国がやることでしょう」とコメント。これに呼応するように、米民主党で要職を務め、近年はヒラリー・クリントンの右腕として「UFO開示公約」を打ち出すなどUFOコミュニティに多大な影響力を持つジョン・ポデスタ氏も「ベールが取り払われた。ありがとう」とリード氏にメッセージを送っている。 　
 さらに、かつて英国国防省でUFOや未解決事件を担当し「イギリスのモルダー（ドラマ『X-ファイル』の捜査官）」の異名をもつUFO研究家のニック・ポープ氏も今回の件について、英紙「Express」（19日付）に次のように述べている。 「これはとんでもない暴露です。これまで米政府が否定してきたUFOとの関与やUFO現象の否定と矛盾するのですから」（ポープ氏） 「今回の件はUFOコミュニティが待ち望んでいたような完璧な証拠ではありません。ただ、我々のように政府の内部の者は『そう、これは真実です』と言うでしょうね」（同） 　
 ポデスタ氏、ポープ氏の反応からも分かるように、ついにUFO情報の開示が新たな段階に入ったようだ。これでUFOの存在、そして政府のUFOへの関与はほぼ確実となった。次は一体誰が（どの国が）その存在を真っ先に認めるかである。ますます各国の動きから目が離せなくなりそうだ。 （編集部）参考：「New York Times」、「Express」、ほか

米国防総省公認「UFO動画」に新証言＆検証続出！ 地球製ではないことを示す5つの特徴も判明！ 
2017.12.21 http://tocana.jp/2017/12/post_15450_entry.html 
ご存知のように先日、アメリカ国防総省が公開を認めた「UFO動画」が話題となっているのだが、このタイミングで元国防総省の職員が大手メディアの取材で「この世にいるのは我々だけではないだろう（We may not be alone）」と公言して、さらに世を騒がせている。


■元ペンタゴン職員「この世にいるのは我々だけではない」 
「私たちが（宇宙で）一人ではないかもしれないという非常に説得力を持つ証拠があると確信しています」 　
　CNNのインタビューにこう話すのは、元ペンタゴン（米国防総省）の職員であったルイ・エリゾンド氏だ。エリゾンド氏は先ごろトム・デロング氏が中心になって発足した本格的なUFO研究組織「To The Stars Academy（TTSAcademy）」のメンバーに名を連ねていることでも最近話題の人物だ。 　先日公開された「UFO動画」と共に、かつて米国防総省にUFOと地球外生命を調査する極秘のプログラム（Advanced Aviation Threat Identification Program、AATIP）が存在し、2007年の発足から5年後の2012年に終了していたことも明らかとなった。エリゾンド氏は在職中、このプログラムに関わっていたことになる。
https://youtu.be/-2b4qSoMnKE 


エリゾンド氏によると、このプログラムでは観測装置や目撃者の報告書を通じて目撃されたものを特定し、その情報が国家安全保障にとって潜在的な脅威であるかどうかを確認して決定することが求められたという。
　「これらの飛行物体（UFO）は、現在アメリカ国内に存在せず、または我々の認識では外国にも存在しない航空機の飛行特性を示しています。推進の方法や高度な機動力などの飛行特性は、明らかに人間が操縦することを前提にしたものではありません」（ルイ・エリゾンド氏） 　
　エリゾンド氏によれば、実際に数多くの「航空力学の法則を無視した」異常な航空機の目撃情報が記録に残されているという。 http://tocana.jp/2017/12/post_15450_entry_2.html 

 ■元米軍パイロットも証言 　

　そしてこの騒ぎに油を注ぐように、先日2人の元米海軍パイロットが現役時代にUFOを目撃していたことを公言した。デイビット・フレイバー氏とジム・スレイト氏は米海軍パイロット時代の2004年にカリフォルニア州サンディエゴ上空でUFOを目撃したと、米紙「The New York Times」などに話している。今まで胸に秘めていた“秘密”を明かしたのはもちろん、今回の「UFO動画」の公開に触発されてのことだ。 突如として盛り上がりを見せる一連の“UFO騒動”だが、この後もどんな映像や証言が飛び出してくるのか、油断できない日々が続きそうだ。 http://tocana.jp/2017/12/post_15450_entry_3.html 

■「UFO動画」をTTSAcademyが検証 　

　今回の騒ぎの発端となった「UFO動画」を件のTTSAcademyがさっそく検証している。その結果、やはりこの飛行物体は地球外文明の利器である可能性がきわめて高いということだ。 この映像が収録された日時は明かされていないのだが、米海軍の戦闘機であるF/A-18スーパーホーネットから撮影されたものであることが分かっている。そして動画そのものは最新型の照準システムである「AN/ASQ-228ATFLIR」によってモニターされたものであり、この装備がF/A-18に搭載されたのは2005年以降であることから、比較的最近の映像であると見られる。 　
　映像そのものからも様々なことが判明している。以下、列挙してみよう。

・映像は「赤外線モード」で捕捉されている。映像の途中で画像の色味が変わるが、これは冒頭部分は熱が高い物体が白く表示される「ホワイトモード」であったが、途中から逆の「ブラックモード」に切り替わっているためだ。
・UFOは戦闘機の左前方54度の位置にある。
・戦闘機は左に20度旋廻している。
・UFOは戦闘機のわずかに下にある（マイナス2度）。
・戦闘機は時速650km（マッハ0.58）で飛行中である。
・戦闘機は高度約7623m（25010ft）を飛行中である。
・風速200kmもの向かい風が吹いている（パイロットの会話から）。 そしてTTSAcademyの検証で、5つの特徴が浮上してくるという。
・電気光学的にも電磁スペクトルの観点からもきわめて発見が難しい機体である。
・飛行を操縦する翼板が見当たらない。
・どのような推進装置なのか見た目ではわからない。
・我々の航空機にはない飛行運動性能を持つ。
・エネルギー源が不明である。

　「UFO動画」にはパイロットたちの会話も収録されているが、その驚きぶりも注目されている。軍用航空機パイロットは優れた鑑識眼で飛行物体を検知し判別しているので、これほどの驚きぶりを見せることはまずないという。特に動画終盤の「回転している！」という発言は、相当な驚きを伴っていると思われる。 　
　検証の結果、TTSAcademyはこの機体の運動性能を我々の技術で再現することができないものである以上、人類よりも進んだ文明の産物であると結論づけている。いずれにしても、こうした映像がまだまだ公開されずにペンタゴンに眠っているとすれば興味深い限りである。 （文＝仲田しんじ）参考：「Disclose.tv」、「CNN」、「TTSAcademy」、ほか

 UFOの存在は「疑問の余地がないほどに証明された」と元米国防省の職員
12月27日（水）9時10分　カラパイア　https://news.biglobe.ne.jp/trend/1227/kpa_171227_7215440331.html
　
　海外メディア各紙が伝えたところによると、元米国防省の職員が、UFOの存在は「合理的な疑問の余地がないほどに証明された」と発言したそうだ。 　
米政府の某機密プログラムの責任者だったルイス・エリソンド（Luis Elizondo）氏は、宇宙人がUFOに乗って地球を飛来した可能性が高いと考えている。その証拠もあるそうだ。

 高度航空宇宙脅威特定プログラムの反対意見に抗議し辞職
 　
　エリソンド氏は10月、過度の秘密主義と彼が担当していたプログラムへの反対意見に対する抗議として、国防省を辞職した。 　
　サンデーテレグラフのインタビューでは、「ここが法廷なら、”合理的な疑問の余地がない”程度に達したと言えるだろうと思う。UFOという言葉は好きではないが、それが我々が調査していたものだ」と発言した。

【UFOの存在は明らかで、目撃事例が大量にあると主張】 　

「それが米国のものではなく、他国のものでもないことは明白だ。ゆえに何処からやってきたのかと問わざるを得ない」 　エリソンド氏は、彼のチームがUFOの目撃事例を調査したかどうかについて、現在も機密情報であることを理由に回答を拒否。しかしそうした事例自体が大量にあることは認めた。
 　
【高度航空宇宙脅威特定プログラムでホットスポットを確認】
 　
同氏が関与していたのは、高度航空宇宙脅威特定プログラム（Advanced Aerospace Threat Identification Program）と呼ばれるもので、国防省から25億円相当の予算が充てられていた。 　
関連記事：「宇宙人はいる」米国防総省が巨額の資金を投じて行っていた極秘UFO研究プロジェクトの全容が明らかに 　
同プログラムでは、地球のどんなものとも異なっている動作や傾向を特定。調査で確認された”ホットスポット”はしばしば核施設や発電所の付近であったという。 　エリソンド氏はそうした物体について、「超高度な運動性能、ソニックブームが生じない超音速、時速11,000〜12,000キロ、飛行面がない」と形容する。 　「こうしたことの多くは、レーダー信号データ、航空機に搭載されたガンカメラの映像、複数の目撃証言によって裏付けられている」 国防省は同プログラムの予算は2012年で終了したと発表しているが、エリソンド氏によれば、UFOの調査はそれ以降も5年間継続されたという。　References:telegraph / mirror/ translated by hiroching / edited by parumo 

宇宙人・UFO最新ガチ情報だけ総まとめ！ 地球にいる宇宙人、政府公認UFO、そして・・・？ 
2018.01.26　http://tocana.jp/2018/01/post_15793_entry.html 



 サイエンスの分野では通常、いわゆるUFO情報を扱うことはないのだが先日、きわめて珍しいことに有名な科学系オンラインメディア「Live Science」がUFO情報にまつわる現状をサイエンスの観点から言及しており注目されている。 

  ■ペンタゴン公認の“UFO映像”が公開 　

  トカナでも何度も報じているとおり、昨年12月、アメリカ国防総省（ペンタゴン）がこれまでには考えられなかった態度を表明した。2007年から2012年の間にペンタゴンにUFOと地球外生命を調査する極秘のプログラム（Advanced Aviation Threat Identification Program、AATIP）が存在していたことを明らかにし、このAATIPで研究対象の1つであった未確認飛行物体（UFO）が写っている映像を公開したのだ。つまり政府がUFOの存在を間接的に公認したと理解しても問題なさそうなのだ。 

■ペンタゴンはなぜ今公開したのか？ 
 https://www.youtube.com/watch?v=Fv_oCn0BR4I  
 US Fighter Jets Encounter Unknown Flying Object UFO - Pilots Stunned 　

 なぜこのタイミングでペンタゴンはUFOの存在を認め映像の公開に踏み切ったのか？　

  国防のインテリジェンスの現場で現在いったい何が起こっているのか？ このほかにも人類にとって重要な驚くべきUFO情報があるのかどうか？
　 　
 UFOに関する世の認識に変化が起こりつつあるかもしれない状況を迎えている中、「Live Science」は、まさにサイエンスの側から現時点で明言できるUFOに対する見解をまとめている。

 その存在について積極的には公表されてこなかったAATIPであるが、国家のプロジェクトであることに変わりはなく、現に担当する国会議員が存在した。2007年から2012年の間にAATIPを担当していた国会議員はハリー・リード上院議員（ネバダ州・民主党）、ダニエル・イノウエ上院議員（ハワイ州・民主党）、テッド・スティーヴンス上院議員（アラスカ州・共和党、2010年に事故死）の3人であった。 この中で特にコミットしていたのがハリー・リード議員で、自身の地盤であるネバダ州ノースラスベガスに本社を持つ宇宙ベンチャー企業「ビゲロー・エアロスペース（Bigelow Aerospace）」と通じており、AATIPの5年間の予算であった2200万ドル（約24億円）の大部分は同社の調査研究費に充当されていたようである。つまりビゲロー・エアロスペースはAATIPの外注の調査研究機関であったのだ。

 https://www.youtube.com/watch?v=-2b4qSoMnKE  

　CNNのインタビューに応じるルイ・エリゾンド氏　動画は「CNN」より 　そしてビゲロー・エアロスペースに対しペンタゴン側の窓口になっていたのが、元職員で昨年末CNNのインタビューで「この世にいるのは我々だけではない（宇宙人はいる）」と発言して注目を集めたルイ・エリゾンド氏であることがうかがい知れることになる。ちなみにエリゾンド氏はペンタゴンを退職後、パンクロッカーのトム・デロング氏が中心になって発足した本格的なUFO研究組織・To The Stars Academy（TTSAcademy）のメンバーに名を連ねている。トカナではこのUFO研究組織（TTSAcademy）についても何度も報じているので、気になる人は読んでみてほしい。 

  http://tocana.jp/2018/01/post_15793_entry_2.html 

●世界最大のUFO研究組織であるMUFONの立場 　

   記事では世界最大のUFO研究組織であるMUFON（Mutual UFO Network）についても触れ、UFO現象に対するMUFONの基本姿勢を再確認している。MUFONの基本的な立場は下記の3つだ。 ・1. UFOは現実に存在している ・2. UFOははるかに進んだ文明の技術を体現している ・3. UFOの技術を学ぶことができれば途方もない技術的イノベーションが実現する 　MUFONのエグゼクティブ・ディレクターであるジャン・ハーザン氏によれば、今回ペンタゴンが公開した“UFO映像”はほんの氷山の一角に過ぎず、当局の極秘の書庫にはまだまだ決定的なUFOの映像や画像が眠っているはずたと言及している。 

●国家安全保障への脅威はない 　

  AATIPの活動を含めて当局のこれまでのUFO現象へのアプローチに鑑みれば、ひとまず国防への脅威はないと考えられるという。 　
 1952年から1969年の間には、米空軍によるUFO調査プロジェクト、通称「プロジェクト・ブルーブック」が実施されていたが、結論としてUFOは存在せず、国防への脅威もないと結ばれている。しかし今回のAATIPは明言こそしないものの確認できない飛行物体の存在を認めるかたちにはなっている。しかしながらいずれにしても国防への脅威は存在せず、UFOが存在したとしても、例えば人類を攻撃・侵略しようというような意図はないように思われる。

  ●「UFOを科学界の研究対象に」 
 　
 ラジオ番組「Open Minds UFO Radio」のホストでMUFONのスポークスパーソンでもあるアレハンドロ・ロジャス氏は、「すべてのUFO情報は公開されなければならない」と主張している。UFOを科学界の研究対象にすることで、計り知れない科学技術の進展をもたらすからである。

  ●今、UFO情報が公開される不可解さ
 　
 物理学者でUFO研究家であるスタントン・フリードマン氏は、なぜこのタイミングでペンタゴンがUFO映像を公開したのか今ひとつ腑に落ちないという。 「なぜ今になってUFO関連情報が明るみになったのか私にはわかりません。ともあれ口を開いた元職員（ルイ・エリゾンド氏）の勇気に感謝します。しかし訪れているとされる宇宙人の証拠については無視していますね」（スタントン・フリードマン氏）

 http://tocana.jp/2018/01/post_15793_entry_3.html  

  ●AATIPの予算は倉庫改築に使われた!? 　

   作家のロバート・シェーファー氏は今回のペンタゴンとAATIPの一件に強い猜疑心を抱いていることを表明している。その根拠のひとつが、AATIPが国家プロジェクトであるにもかかわらず例外的な低予算で、国会議員が3人しか担当していない点だ。国防総省のプロジェクトでこんな小規模なプロジェクトはきわめて珍しいということだ。 　
 そしてAATIPの活動の成果もまたきわめて貧弱なもので、いくつかのレポート類と今回公開されたこの非常に不鮮明な“UFO映像”だけであることも不可解であるという。さらに言えば、ハリー・リード上院議員と「ビゲロー・エアロスペース」のCEOであるロバート・ビゲロー氏との共謀によるちょっとした“資金稼ぎ”である可能性も否定できないということだ。ちなみに、ビゲロー氏も米CBSテレビで「宇宙人は地球にいる」「政府がUFO情報を隠蔽してる」と発言している。 さて、“資金稼ぎ”説の有力な説明として、ビゲロー・エアロスペースはこの時期に同社がネバダ州ラスベガスに所有する合金などを貯蔵する倉庫を改築している点を指摘している。シェーファー氏によれば、この改築の費用にAATIPの予算が使われている可能性があるということだ。 　
 残る謎はなぜ倉庫を改築しなければならなかったのか？　
 改築した倉庫に何を収容しているか？　である。

   ●AATIPの目的は何だったのか 
　
 ワシントンの国家公務員で米国科学者連盟（FAS）のプロジェクトを担当するスティーブン・アフターグッド氏もまた、このAATIPに疑惑の目を向けている。 　
 通常、未確認飛行物体に関わる国家プロジェクトは米空軍によって提案されるのが常だが、このAATIPはハリー・リード上院議員とロバート・ビゲロウ氏によって持ち込まれたものであることがそもそも不自然であるし、UFO調査であるのに国防筋とは一線を引いているのも合点がいかないということだ。

  ●「報告書が科学的研究のために公表されないとすれば残念」 　

  イリノイ州シカゴにあるアレン・ハイネックUFO研究センターの科学ディレクター、マーク・ローデギエーリ氏は「今回の（AATIPの）一件は複雑であり、物事の経緯を理解しようとしている最中にあります」と語る。 　
 同研究センターは「プロジェクト・ブルーブック」を天文学の側からサポートするために設立された経緯もあり、軍や当局がUFO現象を調査し続けていることは承知していたものの、AATIPの存在と活動については知らなかったという。 
 「これらの報告書が科学的研究のために公表されないとすればとても残念なことです。より良い科学的研究のためにはUFOに関する高品質のデータが必要なんです」（マーク・ローデギエーリ氏） 専門家の多くの興味はやはりAATIPの活動で得られた残りの情報が公開されるかどうかに移行しているようにも見える。ともあれ転換期にあるとも言える現状のUFO関連事情をこの機会に確認しておきたいところだ。 （文＝仲田しんじ）参考：「Live Science」、「Daily Mail」、ほか 
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