米国がUFO特別チーム 「非常に深刻にとらえ、調査」
朝日新聞社
朝日新聞社 米国防総省が公開した飛行物体（中央）の映像
米国防総省は（2020年8月）14日、「未確認飛行物体」（UFO）についてタスクフォース（特別チーム）を新たに設け、実態解明に向けた調査に乗り出すことを明らかにした。
声明によると、特別チームは米海軍が主導し、未確認の空中現象への理解を深めるために設立されたという。任務は「米国の安全保障に脅威を及ぼす可能性がある未確認の空中現象を探知、分析、分類すること」としている。
国防総省は兵士らや作戦の安全を最優先事項としているとして、「ただちに正体が確認できない空中現象を含め、空域への侵入を非常に深刻にとらえ、調査する」と重要性を強調した。
動画
アメリカのUFOをめぐる公開の動きについて考える
そもそもアメリカ国防総省が公表したこのUFO動画により、世界のUFO認識が変わることになりましたね。
アメリカ国防総省自体は、組織的な都合による公表だったようですが、これにより今まで「ミステリー」「都市伝説」であったUFOが世界の常識になりました。どこの国にも所属しない飛行物体が人類の頭の上を飛んでいる、ということです。
しかしアメリカ合衆国のUFOの調査研究は、1947年7月以来この年に設立されたアメリカ空軍に引き継がれ、進められてきた経緯があります。つまりナチスドイツが行っていた円盤型飛行物体の開発、異星人からのテクノロジーのリバースエンジニアにより、当時の米国と対立するソビエト連邦より優位にたてる兵器を開発しようとしていた、ということです。そのために米国政府は、異星人との共同開発施設、実験施設をも保有してきました。そして今や開発に成功したアメリカ空軍は「地球製UFO」とも呼べるべき飛行物体を運用しているといわれています。それらはすべて米空軍主導で研究、開発がなされ、その国家機密を保持できるよう、高度な情報戦略体制がとられてきたわけです。
つまり以上のことは事実であるのですが、世界中で「UFOなんてとんでもない」「作り話だよ」と思わせるような認識をもたせるための情報戦略ということです。「事実を一部出しながらUFO研究者の実績をなくさせる」「秘密施設や異星人の実態の事実の一部を公表しながら、その荒唐無稽さ故に世の中の人に否定させる」というやり方が垣間見えます。
このような徹底した情報隠蔽体制の中でのUFO認識でしたので、今回あらためて国防総省の公表の意味について考えてしまいます。
この国防総省のUFO公表はどんな意味があるのだろうか？
公表の狙いは何なのだろうか？
表向きUFOの存在を公表する必要性があったということなのでしょうが、政治的な意図があるように思えて仕方ありません。
ただここで一つ注意しなければいけないのは、アメリカ国防総省はUFO自体は存在を公表したものの、異星人との関連について、異星人の存在自体は認めていません。アメリカ政府は、少なくとも4種類の異星人の存在は認識しています。これについてUFOとの関連にふれていないのは、UFOとはどういうものなのか？という本質的な答えの追求まではしていない、ということです。ただどの国にも属しない飛行物体があるよ、ということを周知させただけ。異星人の存在を認めない、ということは、UFOとの関連についてふれないことにより、米空軍の利権を守ったということでしょうか？
「日本列島はUFO目撃・遭遇多発地帯」という認識の上に国民に政府はもっと啓発すべし
アントニオ猪木氏が、国会で異星人アブダクションについて指摘してくれたことについては、よくぞいってくれました、と思いました。多数のUFO目撃情報、異星人との遭遇事例、アブダクション事例もありながら、「UFOは存在しない」認識を貫いてきた日本政府。そこにドン・キホーテのように切り込んでくれたのが猪木氏でした。異星人に誘拐されて、頭に何か埋め込まれた、ということが事実ならば人権問題に関わってきます。
つまり問題は、国家安全保障に直結する問題ということであり、北朝鮮の日本人拉致と同質の問題といえます。狙いがわからないだけ異星人による拉致は不気味です。
北朝鮮工作員のよる拉致工作はひどい侵略事案ですが、異星人に拉致されて、どこかの得体のしれない世界に連れていかれて帰れない、では底知れない恐怖感です。
アメリカ国防総省のUFO情報公開により、日本政府もUFOの存在を認めざるを得なくなっていますが、これに先駆けてUFOや異星人の存在について、国会の場で指摘してくれた猪木氏にあらためて敬意を表したいですね。
しかし・・・。
アメリカ国防総省のUFO調査の公開の動きには、UFO以外にも様々な事情があるようです。
アメリカがUFOの実態解明に特別チームを設立
2020年8月14日、アメリカ国防総省は、UFO（未確認飛行物体）について、タスクフォースを設け、実態解明に向けた調査に乗り出すことを明らかにした。
タスクフォース（特別チーム）は、アメリカ海軍が主導し、未確認の空中現象への理解を深めるために設立された。任務は「アメリカの安全保障に脅威を及ぼす可能性がある未確認の空中現象を探知、分析、分類すること」としている。
国防総省は、兵士らや作戦の安全を最優先事項としているとして、「ただちに正体が確認できない空中現象を含め、空域への侵入を非常に深刻にとらえ、調査する。」と重要性を強調した。
アメリカ国防総省タスクフォースの本音？
米国防総省は2020年8月中旬、未確認飛行物体（UFO）を探査、分析するためのタスクフォース（特別チーム）を新設すると発表したが、これは地球外からの宇宙人の侵入の調査のほか、中国やロシアなどの空域からのスパイ活動に関する情報収集もタスクフォースの需要な任務の一つであることが明らかになった。
中国は米軍が活動する南シナ海や太平洋、あるいは沖縄県尖閣諸島を含む東シナ海などでドローンなどの無人機を飛行させるなど、米軍の活動に関してスパイ活動をしていることを踏まえての任務とみられる。AFP通信が報じた。
国防総省は4月、海軍が撮影した「謎の空中現象」として、UFOのような物体の飛行が記録された3種類の映像を公開。──これらの映像は日本でも大きな関心を呼び、日本の河野太郎防衛相も「万が一、遭遇した時の手順をしっかり定めたい」と述べ、防衛省と自衛隊も対応の準備を進めることを明らかにしている。
米軍ではパイロットらがこうした現象を目撃した場合の報告手順を定め、情報収集を続けており、今後、態勢を拡充して目撃情報の分析などを進めるとみられる。
さらに、このタスクフォースは、海軍が中心となり「安全保障への脅威となり得る、未確認の空中現象への理解を深めることが使命」だとしているが、その具体的な活動内容は明らかにされていないのが実情だ。
同省のスー・ゴフ報道官は8月の記者会見で、「米軍は直ちに正体が確認できない空中現象を含め、空域へのいかなる侵入も深刻に捉え、調査を行う」と述べたのに加えて、「タスクフォースの主要な任務は偵察、分析、各種の米国の国家安全に脅威を与える不明な空中現象だ」とも強調している。
これについて、AFP通信はワシントンDC発で、ゴフ報道官の会見内容の真意について、「正体が確認できない」UFO現象のほか、他国の飛行物体による米国などの「空域へのいかなる侵入も深刻に捉え、調査を行う」という意味だと指摘。そのうえで、同通信は米国防総省がもっと脅威であるととらえているのは中国やロシアなどの米軍の軍事機密を入手するためのスパイ活動だと報じている。
米の軍事問題専門のインターネット・メディア「タスク・アンド・パーパス（任務と目的）」は「米軍もパイロットらが目撃した不可解な空中現象は地球外のUFOとみられるもののほかにも、実は中国やロシアによるとみられるスパイ活動の報告例の方が何倍も多いのだ」と指摘している。
※実は、アメリカサイドの中ロに対する諜報活動への対策という事情があります。こちらの対策を講じる方が本音なのかもしれませんね。
自衛隊にUFOへの対処方針
河野太郎防衛相は2020年9月14日、未確認飛行物体（ＵＦＯ）への対処に関する指示を自衛隊に初めて出した。警戒監視や対領空侵犯措置の任務に当たる隊員が「日本の防衛および警備に影響を及ぼす恐れのある空中における識別不能の物体」を確認した場合、報告に万全を期すとともに写真撮影などの記録に努め、情報分析を行うとしている。
【我が国の対処方針】
対象物は、UFOやドローンなども含めて「我が国の防衛および警備に影響を及ぼす恐れのある空中における識別不能の物体」と定義。遭遇した場合は、報告した上で「可能な限り写真撮影等の記録に努め、必要な分析を行う」ことを求めている。
河野氏は4月の記者会見で、米国防総省がUFOの可能性がある映像を公開したことを受けて、「万が一、遭遇した時の手順をしっかり定めたい」としていた。
※我が国は、プロジェクト・ブルーブックの調査報告を意識してか、今まではUFOの存在自体を認めてきませんでした。航空自衛隊の隊員がスクランブル発進してUFOを目撃しても上層部は本気で相手にしなかったことは、元空将の佐藤守氏の著書でも明らかです。しかしアメリカの国防当局がUFＯを認めたことにより、そうした従来の方針をあっさり覆しました。
しかし日本政府や自衛隊のUFOへの認識の大きな変化は、本音のところではロシアや共産中国への諜報活動への警戒があるのかもしれません。
ロシアの諜報機関
FBI長官が中国の諜報活動を暴露
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