米国では、国家安全保障省が、墜落したUFOの残骸やETから得た情報をもとに先進技術を研究開発する「リバース・エンジニアリング」の存在を認める公文書を開示した。
内部告発者の証言によれば、既に地球製UFOは実用化の段階に入っているといわれる。
第二次世界大戦前後から研究開発が進んでいた
当時は既にナチスドイツが原爆や反重力テクノロジーの開発を進めていたといわれ、南極に秘密基地を設置していたという情報もあった。そのため終戦直後から米ソ両国の間では、互いに先んじてナチスドイツの先進技術を獲得するという「冷戦」が始まっていた。
米国は1946年から「ペーパークリップ作戦」を開始し、結果的にはナチスドイツの科学技術者、少なくとも約1600人を米国に移住させ、先進技術開発の要職につけていた。ナチスドイツが開発していた釣鐘形のUFOも入手していたとされている。
計画中止の理由は天候不良とされたが、実は海中から飛び出して超高速で飛行するUFO群の攻撃を受けて全く抗戦できず、全員撤退を余儀なくされたらしい。
バード少将は、帰国直後に「南極に国家安全保障を脅かす新たな強敵がいる。」と警告。その後、軍上層部に固く口止めされたようで、南極で何があったかは、一切口にしなかったが、彼の死後に発見された日記には次のような内容が記されていた。
「南極の内陸を偵察飛行中に、温暖な緑の園に迷い込んだ。計器もエンジンもとまったが、突然現れた円盤に誘導されて不時着。そこでマスターと名乗り、ドイツ語訛りの英語を話す異星人から、原爆を使用し始めた人類への危惧と警告を伝えられた。」
1947年7月4日に起きたいわゆる「ロズウェル事件」では、ロズウェル近郊の陸軍空港だけでなく、陸軍がドイツ製V2ロケットをテストしていたホワイトサンズミサイル発射場や、アラモゴードの核兵器試験場でも7月初旬から、レーダーがUFOの姿を頻繁にとらえていた。
米軍は、ソ連機の侵入である可能性も視野に入れて厳戒態勢に入っていたので、UFOの墜落もリアルタイムで情報を得て、即座に残骸の回収作戦を開始した。
ロズウェル事件の直後には、米陸軍諜報部が「空飛ぶ円盤を捕獲した」と発表し、新聞でも大きく報じられた。
ところがUFO墜落を知ったトルーマン大統領の命令により現場に駆け付けた陸軍航空隊のネーザン・トワイニング将軍の指示により、墜落した一帯は立入禁止となった。地元の警察、消防、目撃者、メディアにも厳重な箝口令が敷かれ、陸軍は前言を撤回、「落下物は、気象観測用のバルーンであった。」と公式発表し直したのである。
墜落機体とその残骸は、テキサス州ブリス基地からオハイオ州ライト基地へ、乗員のご遺体は、ベセスダの海軍病院とウォルターリード陸軍病院へ移送され、生き残った乗員は軍に捕獲、留置された。そして1947年9月にこの事件の調査報告書が大統領と国防総省の上層部に送られたが、国家安全保障上の最高機密に指定され、未だに内容が開示されていない。
ロズウェル周辺で捕獲された異星人への事情事情聴取の内容については、現場に立ち会った陸軍兵士、アルバート・スタイン氏が死の床においてダニエル・シーハン弁護士に告白している。
シーハン弁護士は、世界最大のカトリックの組織として大きな政治力を持つイエズス会の顧問弁護士であった。米政府によるUFO情報隠蔽の事実を知るや「国民の知る権利」の侵害であるとして、UFO情報の開示推進運動の旗手となり、こう述べている。
「アルバートは、陸軍の書記として事情聴取に参加させられたが、保守派キリスト教徒であるためEBE（イーバ＝地球外生命体）を悪魔であると恐れ、取調室でイーバと同席するのを拒否し、ガラス越しにイーバと対面した。
テレパシーで意思疎通できる兵士を介した事情聴取で「お前は何者か？」と聞かれたイーバは、「監督者の指示で、生物がいる天体の調査をしている異星人の連合組織の一員である。」と答えた。「監督者とは何者か？」という問いに対して、「人類が神と呼ぶものであるが、人類が想像しているような存在ではない。」と答えたので、アルバートは神への冒涜だと感じて憤慨したそうである。
米国の協力者として数年間に渡り秘密基地に留置されたEBEからの情報とロズウェル周辺で得た収集物が、米国の国防政策とハイテク研究開発を一変させることになった。
1954年にはアイゼンハワー大統領がカリフォルニア州の空軍基地で極秘裏にEBEと会見し、EBEの先進技術供与と引き換えに、EBEが米国内に秘密基地を持つことを認める協定が結ばれたという情報もある。それが事実なら、米国の表の政府の関与の下に始まったことになる。
それが影の政府や軍需産業の陰謀とみなされるようになったのは、米ソの冷戦の影響が大きい。
米国では、諜報専門機関のCIAが1947年に設立されたが、軍の諜報部は、CIAはソ連はスパイの巣窟であるとみていた。また新兵器開発については、陸軍、空軍、海軍が競合状態であったこともあり、地球外の技術に由来するリバース・エンジニアリングに関しては、各軍が独自に入手した資料を基に、極秘の研究開発を下請け企業に委託するようになった。
委託された企業は、さらに下請け企業に研究開発を分散したため、国防省も諜報機関も、大統領も研究の詳細や全貌を把握することは不可能であった。そのため、1961年にはアイゼンハワー大統領が、「軍と軍需産業の複合体の脅威」を辞任演説で警告する状況にまでなっていたのである。
米陸軍では、1961年に陸軍諜報員で国内外の諜報事情にも詳しいフィリップ・コルソー大佐が、陸軍研究開発部「海外担当」として、リバース・エンジニアリングの推進を一任された。ロズウェル関連の調査書や陸軍が収集したUFOの残骸は、それまで手付かずのまま保管されていたという。
コルソー大佐は、機体の分析は空軍が進めているとみて、陸軍の地上戦に有益な技術開発を優先することにした。また技術開発そのものは、既に関連技術の開発に携わっていて、回収物の用途やメカニズムを解明できそうな企業に委託することにした。
そもそも海外担当は、戦場から回収した外国製機器の残骸を下請け企業に託して研究開発の肩代わりをさせてきた部門である。そのためことさら外部の関心をひくこともなく、既に信頼関係のあったベル研究所、IBM、モンサント、ダウ、ゼネラル・エレクトリック、ヒューズといったハイテク企業や研究機関に極秘プロジェクトを任せることができた。またそうした企業や研究機関への成功報酬として完成した技術のパテント化や商品化を一任することが慣例となっていた。
ちなみにコルソー大佐は、ロズウェル関連情報を基に研究開発を外部に委託した成果として以下のものをあげている。
・夜間戦を可能にしたナイトビジョン
・光ファイバー
・防弾服に使われている超強力繊維
・レーザー
・形状記憶合金
・トランジスター
・集積回路とロジックボードの極小化
・ポータブル原子力発電機（イオン推進ドライブ）
・高周波活性オーロラ調査プログラム（HAARP）
・放射線殺菌
・対ミサイル粒子ビーム兵器
・電磁波推進システム
・劣化ウラン弾
・パイロットの意識で機器を動かす操作システム
目撃されるUFOはほとんどが米国製！？
空軍によってノートン空軍基地に収容されたロズウェルでの墜落UFOには、エンジンも操縦機能もなかった。その推進力と操縦システムを解明すべく調査にあたったエンジニアは、途方にくれたという。
だが機体全体が電子回路のようになっていて、乗員のヘッドバンドが操縦に関係しているらしいことや、乗員の外皮か体に密着した宇宙服が、超高速移動に伴う身体への打撃から彼らを守るらしいことは推察できた。
その後のリバース・エンジニアリングにより、1950年代に少なくとも2タイプの宇宙船のプロトタイプが製造された。しかし推進力、操縦法は解明できず、核分裂をおこす装置を搭載して反重力で飛ばそうとして失敗したりしていたといわれる。
その一つが円錐形のアブロカーなのだが、2012年に空軍が「英国の航空機設計者の構想に基づき、カナダの企業が開発した垂直離陸の可能な超音速戦闘爆撃機。1955年にアメリカ陸軍と空軍がテストを引き継ぎ、所有管理したが、様々な問題があり開発は中止された。」と発表した。実際のところは、アメリカ空軍がカナダの企業に委託したリバース・エンジニアリングの失敗例だったようである。
米国によるUFO回収例はこれまでに少なくとも121件。UFOやETに関する米国の極秘プロジェクトは数百にのぼるとされており、軍事目的のリバース・エンジニアリングが続けられてきたことは間違いない。
1980年には、テキサス州デイトンでブラックヘリコプターとUFOを目撃した数人が被爆、死傷する事件があった。さらに1983年～1984年にはニューヨーク州ハドソン川流域で約20000人がブーメランの形のUFOを目撃したが、これらも米国製UFOの試験飛行であったようである。
1989年には、自称物理学者のボブ・ラザー氏がネバダ州の秘密基地であるS-4でUFOの分析に従事していたとTVやUFO研究家の集会で内部告発する。UFOの詳細な設計図を描き、反重力飛行には元素記号115が必要であるとした。
当時はS-4という基地の存在も元素記号115も知られておらず、ラザー氏の内部告発は、荒唐無稽なSFであると思われていた。ところが2015年には原子核の構成が特殊で、特異な重力特性をもつ元素モスコビウムの存在が認められ、元素記号115として元素表に追加されるに至った。
また墜落したUFOを回収する空軍国家偵察機構特殊部隊の責任者であったスティーブ・ウィルソン米空軍大佐が「米国初の反重力飛行は1971年7月18日に、エリア51の一部であるS-4で行われ、光を曲げる能力を実証し、完全な透明化も達成された。」と公表した。これによって秘密基地S-4の実在が明るみに出たため、近年になってラザー氏の情報に新たな関心が集まっている。
反重力装置を搭載した地球製UFOも存在する？
ライス大学名誉教授でUFO研究家のリチャード・ボイラン博士によれば、リバース・エンジニアリングによる先進技術を搭載した米国製の航空/宇宙機は15モデル以上あるといわれる。
1987年に製造が開始されたノースロップ・グラマン社のB-2ステルス爆撃機の航行システムには、ETの脳組織を模したクローン神経回路によるAIが導入されており、飛行中に主翼と胴体に電磁波を発生させることで重力が軽減され、揚力が得られる。
またキャトルミューティレーションの現場の上空でよく目撃される黒いヘリコプターは、ノースロップ・グラマン社の傘下企業であるテレダイン・ライアン社の抗重力船であるXH-75D「XHシャーク」である。墜落UFOの残骸の回収にも利用されている。
米国製の反重力宇宙船か？と雑誌で話題になったのは、ノースロップ・グラマン社のTR3-A「パンプキン・シード」。機体は薄い楕円形で質量が軽く、より高い高度と速度レベルでは反重力によって前方へ推進でき、ロケットモードでは、深宇宙の探査に使用できる。1990年代初頭の湾岸戦争に使用されたという噂もある。
1994年に登場したブーメラン形のTR3-B「ブラックマンタ」は、水銀ベースのプラズマを加圧、加速して超電導帯電プラズマを生成し、重力と慣性の影響や機体の質量を最小限にすることで、マッハ9で垂直または水平に移動が可能。同時に搭載された技術は、重力波発生器、時空改変兵器、などとして2020年に空軍の科学者サルバドール・シザール・ペイス氏の名前で“特許”が申請されている。
2004年にカリフォルニア沖で、米海軍の空母ニミッツのパイロットが接近遭遇したといわれる白いカプセル形のUFO、通称ティックタックは2017年にニューヨークタイムズがレーダー写真入りでスクープし、UFO情報開示運動の引き金になった。これもカリフォルニアで製造された水陸空両用の人工UFOとみられる。
2018年には、「慣性質量低減装置を使用する船」の技術の特許を米海軍が取得しているが、ボイラン博士によれば、実際にはアルテア・アキラ星系の異星人の協力の下に開発されたものであり、航行と操縦にもアルテア星人が参画しているといわれる。
2005年にスカンク・ワークス社とボーイング社の開発部門ファントム・ワークス社が共同開発したステルス戦闘機F22ラプターは、ETの脳組織を模したクローン神経回路を組み込んだAIによる半知覚、半自動誘導システムを搭載し、パイロットの意識の力で反重力発機関を起動できる。
F-22ラプター
Ｆ－３５ライトニングⅡ最新鋭機は、現在サイエンス・アプリケーションズ・インターナショナルの設計協力の下にボーイング社が開発しているX-37Ｃ。全方位中性粒子ビーム砲と高強度レーザーを装備し、透明化、テレポーテーション、時空変更も可能とのことである。
にわかには信じがたい情報であるが、ロッキード・マーチン社の一部門であるスカンク・ワークス社の社長として長年リバース・エンジニアリングに関わってきたベン・リッチ氏も1993年の時点で、「墜落UFOの残骸と政府から渡された物からリバース・エンジニアリングしてUFOを製造した。」「ETを故郷に帰す技術は既にある。」「星間航行の技術は、既に存在するが極秘プロジェクトとして、秘されたままであり、人類のためにそれを明らかにするのは神業である。」と公言している。
ボイラン博士によれば、リッチ氏が示唆したことは、ETが関与し、平和利用を目的としてボーイング、ロッキード、エアバスが共同開発した巨大な葉巻型宇宙船「ノーチラス」である。太陽系を超えて恒星間を移動できる唯一の宇宙船であり、運用にはNASAと欧州宇宙機関が関わっているそうである。
前述のシーハン弁護士は、「ラディアンス・テクノロジー社が約2分でソビエト連邦や中国に対して核を搭載した兵器で先制攻撃できる推進システムを開発中である。」と警鐘を鳴らす。その作戦名は「即時世界攻撃」である。
こうした情報から米国でUFOの情報開示を阻んでいるのは、ET由来の超先進技術を軍事目的に独占してきたことを国民に知られたくない勢力であると推測できる。
0 件のコメント:
コメントを投稿