米UFO調査チーム設立の意義


米国がUFO特別チーム 「非常に深刻にとらえ、調査」
朝日新聞社
朝日新聞社 米国防総省が公開した飛行物体(中央)の映像

 米国防総省は(20208月)14日、「未確認飛行物体」(UFO)についてタスクフォース(特別チーム)を新たに設け、実態解明に向けた調査に乗り出すことを明らかにした。
 声明によると、特別チームは米海軍が主導し、未確認の空中現象への理解を深めるために設立されたという。任務は「米国の安全保障に脅威を及ぼす可能性がある未確認の空中現象を探知、分析、分類すること」としている。

 国防総省は兵士らや作戦の安全を最優先事項としているとして、「ただちに正体が確認できない空中現象を含め、空域への侵入を非常に深刻にとらえ、調査する」と重要性を強調した。

動画


アメリカのUFOをめぐる公開の動きについて考える

 そもそもアメリカ国防総省が公表したこのUFO動画により、世界のUFO認識が変わることになりましたね。
 アメリカ国防総省自体は、組織的な都合による公表だったようですが、これにより今まで「ミステリー」「都市伝説」であったUFOが世界の常識になりました。どこの国にも所属しない飛行物体が人類の頭の上を飛んでいる、ということです。

 しかしアメリカ合衆国のUFOの調査研究は、1947年7月以来この年に設立されたアメリカ空軍に引き継がれ、進められてきた経緯があります。つまりナチスドイツが行っていた円盤型飛行物体の開発、異星人からのテクノロジーのリバースエンジニアにより、当時の米国と対立するソビエト連邦より優位にたてる兵器を開発しようとしていた、ということです。そのために米国政府は、異星人との共同開発施設、実験施設をも保有してきました。そして今や開発に成功したアメリカ空軍は「地球製UFO」とも呼べるべき飛行物体を運用しているといわれています。それらはすべて米空軍主導で研究、開発がなされ、その国家機密を保持できるよう、高度な情報戦略体制がとられてきたわけです。

 つまり以上のことは事実であるのですが、世界中で「UFOなんてとんでもない」「作り話だよ」と思わせるような認識をもたせるための情報戦略ということです。「事実を一部出しながらUFO研究者の実績をなくさせる」「秘密施設や異星人の実態の事実の一部を公表しながら、その荒唐無稽さ故に世の中の人に否定させる」というやり方が垣間見えます。
 このような徹底した情報隠蔽体制の中でのUFO認識でしたので、今回あらためて国防総省の公表の意味について考えてしまいます。
 この国防総省のUFO公表はどんな意味があるのだろうか?
 公表の狙いは何なのだろうか?
 表向きUFOの存在を公表する必要性があったということなのでしょうが、政治的な意図があるように思えて仕方ありません。
 
 ただここで一つ注意しなければいけないのは、アメリカ国防総省はUFO自体は存在を公表したものの、異星人との関連について、異星人の存在自体は認めていません。アメリカ政府は、少なくとも4種類の異星人の存在は認識しています。これについてUFOとの関連にふれていないのは、UFOとはどういうものなのか?という本質的な答えの追求まではしていない、ということです。ただどの国にも属しない飛行物体があるよ、ということを周知させただけ。異星人の存在を認めない、ということは、UFOとの関連についてふれないことにより、米空軍の利権を守ったということでしょうか?
 

「日本列島はUFO目撃・遭遇多発地帯」という認識の上に国民に政府はもっと啓発すべし

 アントニオ猪木氏が、国会で異星人アブダクションについて指摘してくれたことについては、よくぞいってくれました、と思いました。多数のUFO目撃情報、異星人との遭遇事例、アブダクション事例もありながら、「UFOは存在しない」認識を貫いてきた日本政府。そこにドン・キホーテのように切り込んでくれたのが猪木氏でした。異星人に誘拐されて、頭に何か埋め込まれた、ということが事実ならば人権問題に関わってきます。
 つまり問題は、国家安全保障に直結する問題ということであり、北朝鮮の日本人拉致と同質の問題といえます。狙いがわからないだけ異星人による拉致は不気味です。
 北朝鮮工作員のよる拉致工作はひどい侵略事案ですが、異星人に拉致されて、どこかの得体のしれない世界に連れていかれて帰れない、では底知れない恐怖感です。

 アメリカ国防総省のUFO情報公開により、日本政府もUFOの存在を認めざるを得なくなっていますが、これに先駆けてUFOや異星人の存在について、国会の場で指摘してくれた猪木氏にあらためて敬意を表したいですね。

しかし・・・。

アメリカ国防総省のUFO調査の公開の動きには、UFO以外にも様々な事情があるようです。

アメリカがUFOの実態解明に特別チームを設立

2020814日、アメリカ国防総省は、UFO(未確認飛行物体)について、タスクフォースを設け、実態解明に向けた調査に乗り出すことを明らかにした。

 タスクフォース(特別チーム)は、アメリカ海軍が主導し、未確認の空中現象への理解を深めるために設立された。任務は「アメリカの安全保障に脅威を及ぼす可能性がある未確認の空中現象を探知、分析、分類すること」としている。

  国防総省は、兵士らや作戦の安全を最優先事項としているとして、「ただちに正体が確認できない空中現象を含め、空域への侵入を非常に深刻にとらえ、調査する。」と重要性を強調した。

 

アメリカ国防総省タスクフォースの本音?

米国防総省は20208月中旬、未確認飛行物体(UFO)を探査、分析するためのタスクフォース(特別チーム)を新設すると発表したが、これは地球外からの宇宙人の侵入の調査のほか、中国やロシアなどの空域からのスパイ活動に関する情報収集もタスクフォースの需要な任務の一つであることが明らかになった。

 中国は米軍が活動する南シナ海や太平洋、あるいは沖縄県尖閣諸島を含む東シナ海などでドローンなどの無人機を飛行させるなど、米軍の活動に関してスパイ活動をしていることを踏まえての任務とみられる。AFP通信が報じた。  

国防総省は4月、海軍が撮影した「謎の空中現象」として、UFOのような物体の飛行が記録された3種類の映像を公開。──これらの映像は日本でも大きな関心を呼び、日本の河野太郎防衛相も「万が一、遭遇した時の手順をしっかり定めたい」と述べ、防衛省と自衛隊も対応の準備を進めることを明らかにしている。  

米軍ではパイロットらがこうした現象を目撃した場合の報告手順を定め、情報収集を続けており、今後、態勢を拡充して目撃情報の分析などを進めるとみられる。  さらに、このタスクフォースは、海軍が中心となり「安全保障への脅威となり得る、未確認の空中現象への理解を深めることが使命」だとしているが、その具体的な活動内容は明らかにされていないのが実情だ。  同省のスー・ゴフ報道官は8月の記者会見で、「米軍は直ちに正体が確認できない空中現象を含め、空域へのいかなる侵入も深刻に捉え、調査を行う」と述べたのに加えて、「タスクフォースの主要な任務は偵察、分析、各種の米国の国家安全に脅威を与える不明な空中現象だ」とも強調している。

 これについて、AFP通信はワシントンDC発で、ゴフ報道官の会見内容の真意について、「正体が確認できない」UFO現象のほか、他国の飛行物体による米国などの「空域へのいかなる侵入も深刻に捉え、調査を行う」という意味だと指摘。そのうえで、同通信は米国防総省がもっと脅威であるととらえているのは中国やロシアなどの米軍の軍事機密を入手するためのスパイ活動だと報じている。  米の軍事問題専門のインターネット・メディア「タスク・アンド・パーパス(任務と目的)」は「米軍もパイロットらが目撃した不可解な空中現象は地球外のUFOとみられるもののほかにも、実は中国やロシアによるとみられるスパイ活動の報告例の方が何倍も多いのだ」と指摘している。

※実は、アメリカサイドの中ロに対する諜報活動への対策という事情があります。こちらの対策を講じる方が本音なのかもしれませんね。

 

自衛隊にUFOへの対処方針

河野太郎防衛相は2020914日、未確認飛行物体(UFO)への対処に関する指示を自衛隊に初めて出した。警戒監視や対領空侵犯措置の任務に当たる隊員が「日本の防衛および警備に影響を及ぼす恐れのある空中における識別不能の物体」を確認した場合、報告に万全を期すとともに写真撮影などの記録に努め、情報分析を行うとしている。

【我が国の対処方針】

対象物は、UFOやドローンなども含めて「我が国の防衛および警備に影響を及ぼす恐れのある空中における識別不能の物体」と定義。遭遇した場合は、報告した上で「可能な限り写真撮影等の記録に努め、必要な分析を行う」ことを求めている。

 河野氏は4月の記者会見で、米国防総省がUFOの可能性がある映像を公開したことを受けて、「万が一、遭遇した時の手順をしっかり定めたい」としていた。

※我が国は、プロジェクト・ブルーブックの調査報告を意識してか、今まではUFOの存在自体を認めてきませんでした。航空自衛隊の隊員がスクランブル発進してUFOを目撃しても上層部は本気で相手にしなかったことは、元空将の佐藤守氏の著書でも明らかです。しかしアメリカの国防当局がUFOを認めたことにより、そうした従来の方針をあっさり覆しました。

 しかし日本政府や自衛隊のUFOへの認識の大きな変化は、本音のところではロシアや共産中国への諜報活動への警戒があるのかもしれません。

ロシアの諜報機関

FBI長官が中国の諜報活動を暴露





進化する宇宙探査。 ~ステップバイステップで異星文明に近づくか?~


30億光年先からくる謎の「高速電波バースト」 約157日ごとの活動周期か
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2007年に初めて観測された「高速電波バースト」FRBFast Radio Burst)は千分の数秒というごく短時間だけ強力な電波が放出される突発的な現象で、その発生源は明らかになっていません。高速電波バーストの一部は同じ方向から複数回検出される反復的な現象であることが知られていますが、そのうちの一つFRB 121102には157日ごとに繰り返される規則的な活動周期があるとする研究成果が発表されています。

■90日間の活動期と67日間の静穏期を繰り返しているか

© sorae 高速電波バースト「FRB 121102」のイメージ図。連星の公転周期によって生じる活動期(左)にはバーストが届くが、静穏期(右)には届かないことを示す(Credit: Kristi Mickaliger

FRB 121102は「ぎょしゃ座」の方向およそ30億光年先の矮小銀河に発生源があるとみられる高速電波バーストで、2012112にプエルトリコのアレシボ天文台で初めて検出されました。Kaustubh Rajwade(マンチェスター大学)らの研究グループは、イギリスのジョドレルバンク天文台などによるFRB 121102の観測データを分析した結果、90日間の活動期と約67日間の静穏期を繰り返している可能性が示されたとしています。

当初、高速電波バーストは超新星爆発などによって引き起こされる1回限りの現象と考えられていました。ところが、2016年にFRB 121102がバーストを繰り返していることが確認されたことで、反復を可能とする別の仕組みが関与している可能性が示唆されたものの、規則的な周期で繰り返されていることは最近まで認識されていなかったといいます。

 しかし今年の初め、カナダの電波望遠鏡CHIMECanadian Hydrogen Intensity Mapping Experiment、カナダ水素強度マッピング実験)による観測で、高速電波バーストFRB 180916.J10158+5616日周期で規則的に繰り返されており、中性子星やブラックホールを含む連星が発生源になっている可能性も考えられるとする研究成果が発表されています。今回の研究グループは、これらの研究結果が正しかった場合、FRB 121102は規則性が確認された2つ目の高速電波バーストになるとしています。

研究グループでは、FRB 121102の発生にもFRB 180916.J10158+56と同様に連星が関与している可能性があるものの、FRB 121102の活動周期は5か月以上と長いことから、天の川銀河や小マゼラン雲にみられる数十日~数百日という幅広い公転周期を持つ大質量X線連星のように、質量の大きなOB型星を含む連星に絞り込まれる可能性があるとしています。また、規則性のある高速電波バーストの発生源としては歳差運動する中性子星も候補にあげられているものの、数か月単位の活動周期を説明するのは難しいとしています。

研究グループは、規則性を示す高速電波バーストを新たに見つけることに加えて、すでに知られているバーストの定期的なモニタリングが欠かせないと指摘。研究に参加したDuncan Lorimer(ウエストバージニア大学)は、今回の研究成果について「私たちが高速電波バーストの起源についてほとんど何も知らないことを浮き彫りにしています」とコメントしています。

関連:宇宙からの「高速電波バースト」発信元が判明 30億光年先の矮小銀河
Image Credit: Kristi Mickaliger
Source: マンチェスター大学
文/松村武宏

高速電波バースト関連動画






太陽探査機「ソーラー・オービター」近日点を通過、初の接近観測実施
 sorae



© sorae 太陽探査機「ソーラー・オービター」を描いた想像図(Credit: ESA/ATG mediala

 欧州宇宙機関(ESA)は、今年の2月に打ち上げられた太陽探査機「ソーラー・オービター」による最初の接近観測が行われたことを発表しました。

 2020年615日、ソーラー・オービターが太陽から約7700km(約0.5天文単位、地球から太陽までの距離のおよそ半分)の距離で近日点(太陽に最も近づく軌道上の一点)を通過するのにあわせて、撮像装置などのテストを兼ねた観測が実施されました。プロジェクトサイエンティストのDaniel Müllerは、ソーラー・オービターの紫外線撮像装置はNASAの太陽観測衛星「ソーラー・ダイナミクス・オブザーバトリー(SDO)」と同じ空間分解能を備えるものの、今回の観測は太陽までの距離がSDOの半分だったことから、SDOと比べて2倍の解像度で撮影することができたとしています。

 現在ソーラー・オービターは地球から約13400km離れたところを飛行しています。Müller氏によると、観測データをダウンロードできるのが1日あたり9時間に限られることもあり、すべてのデータをダウンロードするには1週間ほどかかるようです。データの処理を経て、7月中旬頃に今回撮影された画像が公開される予定とされています。

 今年の210日に打ち上げられたソーラー・オービターは惑星の重力を利用して軌道を変えるスイングバイを何度も行うことが計画されています。現在は今年の12に実施される1回目の金星スイングバイに向けて飛行を続けており、その後は20218月に2回目の金星スイングバイを、同年11月には唯一の地球スイングバイを行います。幾度かのスイングバイを経たソーラー・オービターは最接近時に太陽から4200km(約0.28天文単位、地球から太陽までの距離のおよそ3分の1弱)まで近づく予定で、NASAが運用する太陽探査機「パーカー・ソーラー・プローブ」などとも連携して観測を行います。また、太陽の北極や南極を観測しやすくするために、軌道を最大で33度まで傾けることも計画されています。

Image Credit: ESA/ATG medialab
Source: ESA
文/松村武宏

動画




福島県で目撃されたUFO。その正体とは?

 2011年3月に発生した東日本大震災で未曽有の放射線事故をおこした東京電力福島第一原発で地震直後にUFOが確認されていたことは有名な話です。事故をおこした3号機に光線?を発して飛び去っていったとか聞いたことがありますが、我が国のメディアは福島原発とUFOの相関関係について考察するような報道どころかUFO飛来の事実すら報道されることはありませんでした。

 今回の報道でのUFOは、異質で異星人絡みのUFOとは違う気もするのですが、実態がどうもよくわかりません。我が国以外の国による偵察機械、或いは兵器とも考えられなくもない。ただ飛んでいる場所がかなり高高度なので、どういう物体か気になります。
 アメリカ国防総省がUFOを公開したことで、我が国でもいわゆるUFOについては、もはや公認されることになりました。自衛隊も国防上対応しなければなりません。その是非はともかく、一国民としてもこの記事には大いに関心をもっています。

 気球説が有力ですが、ロズウェル墜落事件のことを考えるとUFOを隠蔽するのに最も手軽で、納得しやすいのが気球。はたしてどういう目的をもった飛行物体なんでしょうか?



《取材》謎の上空を浮遊する白い球体考えられる要因を調べてみた

福島テレビ


© 福島テレビ

2020年6月17日に福島県で目撃された上空を浮遊する白い球体。

 福テレでも総力を挙げて可能性を探ったが正体は未だに分からない。
謎の白い物体はこちら県をまたがり福島・宮城・山形と広い範囲で確認されている。
ツイッターには飛行機内から撮影した映像も。

 上空1万m以上を飛んでいたがそれよりも高い場所にあったと報告されている。
謎の白い気球の下には十字状のものがぶら下がっていた。
似ている物体は無いか調べてみた。

【気象観測用の気球】

気象庁によりますと「飛ばしていない」と。また国土交通省にも飛行の届け出は出されていなかった。

【エアロゾル観測装置】

福岡大学などが研究で使う無人飛行機なのだが「今日は飛ばしていない」
また、観測が始まったら飛行機は分離され白い球体は飛んでいってしまうそう。

【グーグルのルーンという気球】

風船には通信機器が備えられていて上空にネット回線を作ろうというもの。
ただ飛ばす際に必要な国交省への許可は確認されていないということ。

可能性があるものを徹底的に調べたが結論は出ず

確認場所は、福島県北部だけでなく、宮城県南部、山形県にわたっています。複数県にまたがっていますから、多分それぞれの県庁がとばしている気球ではないですね。


動画・異星人の飛行物体ではないかな・・・。

仙台上空でも。
宮城県上空。ヘリで接近を試みたとか・・。

北朝鮮製のUFOかな?

宮城の浮遊物体に官房長官言及「警戒監視している」(20/06/18)
 
政府も関心は持っているようです。極秘に調査はしているのか?

我が国の空の危機管理は大丈夫か?

仙台上空「謎の白い球体」で危機管理能力の欠如露呈

吉村 剛史

(ジャーナリスト:吉村剛史)
 宮城県内で今年(2020)617日、上空を浮遊する風船のような白い球状の物体の目撃が相次いだ問題で、調査にあたっていた宮城県危機対策課が、在日米軍に確認していなかったことが筆者の取材で明らかになった。
 実は、新型コロナウイルス感染症のパンデミックでは民間航空機の運航が激減するなか、軍の展開の上で必要な気象データの不足が生じている。例の「白い球体」はこれを補うための観測装置であることなどが推測されるのだが、宮城県では「在日米軍とは日ごろおつきあいがなく、問い合わせ先として念頭になかった」と説明している。
 そこで筆者は、東京・横田の在日米軍司令部広報部に対し、球状飛行物体と米軍との関連を問い合わせたが、73日時点で回答は寄せられていない。軍の機密上、関連の有無自体が公表されない可能性もある。

国内各所に問い合わせはしたものの・・・

 電話取材に応じた宮城県危機対策課の担当者によると、617日午前820分、仙台市危機管理室からの照会を受けてこの球状物体の存在を把握し、危機対策課が宮城県警をはじめ、陸上自衛隊や、第2管区海上保安本部、国土交通省仙台空港事務所、仙台管区気象台、国土地理院、東北大などの研究機関に問い合わせたという。
 一連の経緯は内部文書にまとめられている。
 同文書の内容については全国紙なども報じているが、浮遊高度は3000メートル以上で、白い気球状の物体に、プロペラ2基がついた十字型の部品が付属していたことなどを記録。物体は曇り空の影響もあり、当日午後には仙台湾沖の太平洋上で確認ができなくなったが、その推定の浮遊コースなどとともに「所有者・目的などは不明」としている。
 しかし県では「あくまで内部文書」と説明。公式に結論づけたものでないことを強調している。
 この問題に対し、同県の村井嘉浩知事は629日の記者会見で、「気味が悪かった」として危機管理上の問題だとする考えに言及する一方、「今回は危ないものではなさそうだったので、推移を見守った」とも。また県単独での対応の限界があるなか、今後同様の問題が発生した場合は、政府に対応を求めることも考えていくと、している。
民間機が飛行中に収集した気象データは天気予報に利用されている
 この問題との関連が推測されるのが、新型コロナウイルス感染症のパンデミックの影響による気象観測データの世界的な不足だ。WMO(世界気象機関)は49日、天気予報や気候変動を観測するためのデータの不足を指摘しているが、その原因は、各国・地域での入境制限にともなう民間航空機の急激な減便だ。

© JBpress 提供 こちらが気象観測用のラジオソンデ(Wikipediaより)

 気象関連のデータの収集先は、気象衛星をはじめ、世界に点在する1万以上の観測地点や海洋ブイ、さらには航行中の民間航空機や船舶からも集められている。加えて、ラジオゾンデと呼ばれる観測機材のついた風船を高さ3万メートル程度まで各地で同時にあげて上空の大気を観測することもある。
 集められた気象データのコンピュータ解析などをもとに天気予報が行われるが、軍用など少しでも高い精度が求められる予報などにはなるべく大量のデータを用いている。
 そうした中、航空機は、人や物の移動だけでなく、高度や緯度経度別の気温、風向のデータも収集でき、ジェット気流、乱気流の情報など、地上に観測点のない域内の情報を埋める重要な存在なのである。

コロナによる減便で民間機からの気象データが激減

 ところが、新型コロナウイルスの影響で民間航空は極端な減便、運航停止に追い込まれ、1日平均10万便あったという運航が3万便程度に激減。これらのデータが得られなくなったばかりか、観測機材の修理やメンテナンスなどにもコロナの影響が出ていた。要するに、気象データが極端に少なくなっていたのだ。
 従来WMOでは180万件もの航空データを収集していたというが、この間は20万件程度に落ち込んでいたという。
 日本の天気予報に使用されるデータは気象衛星「ひまわり」をはじめ、地上観測装置によるデータが主体で、航空機からの情報への依存には全体の12%程度とされるが、高度な気象情報が必要となる軍事用途では、長期予報の精度が最大15%も落ちるような状況を放置することは危険だ。
 616日には北朝鮮が開城(ケソン)の南北連絡事務所を爆破している。引き続き、ミサイル発射など軍事的な動きの活発化が懸念されるなか、周辺で航空兵力などを展開する米軍が、翌17日に不足する気象データを独自に収集しようと動いても全く不自然でない状況だった。

日本の上空を支配する在日米軍

「航空法違反ではないのか」
 宮城県のケースでもこうした指摘は出ていたが、日本の空における米軍の権限の大きさを知っていれば、宮城県が球状飛行物体の問い合わせ先として「在日米軍は念頭になかった」ということ自体、危機管理姿勢のもろさを象徴している。
 首都圏上空の「横田空域」や中四国上空の「岩国空域」などはよく知られているが、日本が独立を回復した1952年制定の「航空特例法」には、飛行禁止区域をはじめ制限飛行速度や最低高度など日本の航空法上の主要なルールに関し、米軍機、国連軍機にはそれらが適用されないことが明記されている。
 宮城県のケースでは仙台管区気象台などに市民から「あれは何か」とする問い合わせ電話が殺到し、ワイドショーなどでも話題になったが、同様の球状飛行物体は16日、岩手県内でも目撃情報があり、福島地方気象台に地元住民からの問い合わせが相次いでいた。また昨年11月に鹿児島県内でも目撃されたとも。

 ネット上では「UFO説」をはじめ、「北朝鮮の風船爆弾」などさまざまな説が乱れ飛んでいるが、国内各当局とも「詳細は把握できていないが危険物ではないと判断した」という、なんとも矛盾した説明をするばかり。軍事アナリストらは、「そうした状況からみて、米軍のラジオゾンデによる気象観測データの収集だとみるのが一番妥当な推測」だとしているのだが、在日米軍司令部に対し、確認、取材自体行っていない自治体幹部や現場記者の知識不足が、騒ぎをいたずらに大きくしてしまった可能性も指摘されそうだ。


【仙台上空の物体】【本物のUFO映像と比較】人工UFOは日本の上空に次々と現れてます https://www.youtube.com/watch?v=Dk870LtO4rw
一体誰がしかけているのか?

在日米軍がとばした気球という可能性?
 旅客機内から機体の遥か上空を漂う姿が確認できたことから、物体は少なくとも高度10000m以上を滞空していたとみられる。在日米軍は国内法規から除外されているため、戦闘機などが飛行する時は申請義務はない。
 気球は、宮城県亘理郡山元町と山形県山形市の上空に長時間滞空していたが、どういう目的であるのかは判然としない。

 在日米軍の気球であると仮定すると、東北地方がUFO出現のホットスポットという事実がある。特に青森県三沢市上空は、パイロットが飛行中に奇妙な飛行物体と遭遇する事件が何度か報告されている。三沢~函館付近上空は、UFO多発地帯としてパイロットの間でよく知られていた。当然在日米軍や日本政府も今回の白色気球について注視しているはずである。だからこそ気球は、在日米軍の調査機体ではないのか?

 (ある防衛省広報課所属の高官の話)
 長野県を起点として、山形県、宮城県、青森県、函館(北海道)を結ぶライン上でUFOの出現が多発し、上空を飛行する空自のパイロットたちが頻繁に遭遇している。彼らには目撃体験を報告書に記録する義務がある。
 山形県と宮城県の県境界線上には、謎の磁気異常が発生する空域で、航行時には細心の注意が求められていること、その特異地点が「R」と呼ばれていることがある。「R」は暗号名であり、具体的にどこを指すのかは機密事項。ただその「R」点は、「田代峠」ではないだろうか?

 山形県北東部、宮城県との県境にある田代峠は、地元の古老によるとそこに足を踏みいれたら二度と戻れない禁足地があるという。
 磁石の針がグルグル回るほどの磁気異常地帯が存在するといわれる。山中で車のエンジンが急にとまった、腕時計が狂ったという報告は数多ある。銀色の服を着た「怪人」が目撃されたり、山菜をとるために峠深くに入った男性が緑色のガスに包まれ、謎の洞窟に吸い込まれて、4日後に記憶をなくした状態で帰還するという不可解な事件が発生している。

 また田代峠上空も古くから様々な怪異が発生してきた。怪光現象、翼のない幽霊飛行機の出現、峠にある湿地帯から出現するUFO、戦時中に葉巻形UFOと零戦が交戦したという情報もある。そして1965年には自衛隊機が「みえない手」に掴まれたように垂直降下するという墜落事故がおきている。(機体の損傷はなし)

 田代峠は、UFOの出現が多発することを考えれば、「スターゲイト」の可能性が高い。特異地点「R」が田代峠であることは間違いない。白色の気球は、田代峠周辺の調査を行っていたのではないだろうか?
 気球の滞空時間が長く、目撃情報が多いのは宮城県と山形県(つまり田代峠)上空なのである。この地点を在日米軍は極秘に調査を実施してきたのである。「R」の活動が急激に活性化し、人目にふれてまで調査を急いだのかもしれない。

動画

語り継がれる田代峠奥


《管理人》磁気異常、UFOの目撃多発、説明のつかない現象、自衛隊機の墜落事案、など考えれば案外在日米軍と共同して、防衛省も調査に乗り出していてもおかしくありません。

地球人類は「未知の知的生命体」を捜し続ける!


天の川銀河には高度な文明が36以上存在している可能性
 sorae


© sorae アメリカ国立電波天文台の「カール・ジャンスキー超大型干渉電波望遠鏡群(VLA)」(Credit: Alex Savello

「人類はこの宇宙で孤独な存在なのか」、その問いに対する答えは今も見つかっていません。今回、通信技術を獲得した知的生命体による文明が天の川銀河に幾つ存在するのかを推定した研究成果が発表されています。もしも他の知的生命体と交信したいと願うなら、まずは私たち自身が滅びないために努力しなければならないようです。

きびしい条件でも高度な文明が36以上存在している可能性

Christopher ConseliceTom Westby(いずれもノッティンガム大学)は、通信技術を得るに至った人類が登場するまで地球の誕生からおよそ50億年かかったことを念頭に、誕生から50億年以上経った恒星の割合、適度な惑星がハビタブルゾーンに存在している恒星の割合、他の知的生命体との通信を可能とする技術を獲得した文明(以下「高度な文明」)が存続する期間などの複数の条件をもとに、天の川銀河に存在する高度な文明の数12のパターンごとに求めました。

その結果、最もきびしい条件における「高度な文明の数」は天の川銀河全体で約36以上、「最寄りの高度な文明までの距離」は約17000光年以下と試算されています。きびしい条件とはいえこれだけの数の高度な文明が天の川銀河のどこかに存在する可能性が示されるものの、互いの距離が離れすぎているために、信号を受信するのは現時点ではほぼ不可能だろうと両氏は考えています。

今回の研究では、広大な星間空間に隔てられた他の文明の信号を受信するまでに費やされる期間も推定されており、前述の最もきびしい条件の場合は約3060年以上と試算されています。言い換えると、人類が別の知的生命体による信号を見つけたいと願うのであれば、この条件では30世紀以上に渡って信号を探し続けなければならないことになります。

ゆるい条件でも通信を見つけるのに1000年以上かかる?

また、条件が一番ゆるい場合、天の川銀河全体における「高度な文明の数」は約928以上、「最寄りの高度な文明までの距離」は約3320光年以下、「他の文明の通信を受信するまでに費やされる期間」は約1030年以上と試算されており、ゆるい条件でも信号を受信するには10世紀以上かかる可能性が示されています。

「今すぐに別の知的生命体とコミュニケーションするのは難しい」ことを示唆する今回の研究結果について、研究を主導したConselice氏は、人類の文明がどれくらい存続できるかについての手がかりが得られるとしています。

Conselice氏らは、今回の試算が「通信技術を獲得した文明が存続する期間」の推定値に大きく左右されることを示した上で、別の文明と同時期に存在するためには個々の文明が長期間存続しなければならない点を指摘。もしも人類が知的生命体の信号を受信することができたなら、それは人類の文明もまた数百年以上の長期間に渡り存続できる可能性を示すことになるとしています。

いっぽう、人類以外に知的生命体が見つからなかった場合は、高度な文明が存続できる期間が短いか、適切な環境が整っていたとしても必ずしも高度な文明が出現するとは限らない可能性が示されるといいます。Conselice氏は「知的生命体を探して何も見つからなかったとしても、私たちは自身の未来と運命を見つけることになります」とコメントしています。

Image Credit: Alex Savello
Source: ノッティンガム大学
文/松村武宏

動画

解明が進む「天の川銀河」
地球人類の進化をサポート!?「アンドロメダ評議会」?

広い宇宙、異星人の存在を確認するのに「地球人類のノウハウ」で探すことに時間がかかっているだけではないでしょうか?
 
個人的には、太陽系の絶妙なバランス感覚の中で地球での生命体は人間も含めて誕生したものと考えています。

しかし太陽系での生命の存在、知的生命体の存在についても地球だけ誕生したとは思えません。太陽系の範囲もボイジャー1号のデータなどで近年は冥王星のはるか彼方まで拡大していることが確認されています。

それぞれの惑星、準惑星、衛星、彗星などすべて異なる自然環境が存在する中で、地球での生命の形ばかり存在しているということは考えられません。

生命は独自に生きる道を探すものです。だとしたら、太陽系内だけでも生命は異なる環境の中で異なる進化を遂げているはずです。

また銀河系だけでも、またそれ以上に銀河をまたいだところでも地球上の国際連合のような相互扶助を目的とした組織が存在する可能性は高いです。

いくら地球人がレーダーアンテナをたてて異星人の存在を探しても、地球人レベルで、こちらが意図したような形で異星人が応えてくれるんでしょうか?

そこは長年疑問に思うところです。人類が異星人を探すくらいですから、異星人の方も地球へ飛来し、着陸している。もしかしたら緊密に異星人と交流する組織や個人もいるかもしれません。


ダリネゴルスクUFO墜落事件 ~ロシアで回収された金属片と磁気を帯びた鉛玉の謎~

ロシアのUFOスポット

ロシア・UFO出現・目撃動画

(本文出典は、月刊ムー№475 2020年6月号記事より)

 ロシアベルミ地方「モリョブカ・トライアングル」

UFO多発地帯。

19世紀初頭に地元教会の神父が正体不明の飛行物体を目撃したのが最古の事例。その後も火球やヒト形の巨大な影など様々な形状の飛行物体が目撃された。

 

ロシア北部中央エカテリンブルク「スヴェルドロフスク・トライアングル」

旧ソ連時代に最もUFOの目撃が多発したところ。8090年代に目撃が多発しすぎて「UFOの通り道」として世界中から注目を集める。

 

1908年ツングースカ爆発事件

UFOが上空で爆発した事件。

 

1968年ベレゾフスキー事件

スベルドロフスク近郊の森林地帯にUFOが落下する。

ソ連崩壊後に海外へ映像フィルムがリークされる。地面に突き刺さった直径5mのUFO、現場検証を行う科学者集団、現場警戒を行うと思われる軍属が映り込んでいる。


2013年隕石落下事件

チェリャビンスク州が衝撃波で覆われた。



1986125日 ダリネゴルスク墜落事件

午後7:55極寒の夜空にオレンジがかった赤い光球が飛来、南西方向から飛んできた光球はダリネゴルスク上空を横切った後、イズヴェストコヴァ山に激突した。物体の大きさは直径1mほど、形状は真円に近い形状、翼や窓のような構造物は認められなかった。表面はよく研磨されたステンレス鋼を連想させる物質であったといわれる。

 低空域を飛ぶ物体は、イズヴェストコヴァ山上空に達したところで、ふらつき、制御を失ったように墜落、落下時の衝撃音は極めて短かったようであり、聞こえなかったという者もいるが、衝撃音とともに振動を体感したという証言もある。

 その後フラッシュのような強い光が瞬き、赤みがかった白い大きな炎があがった。炎が燃え続けた時間については、12分という主張、1時間、或いは夜半すぎまで延焼したとする者もいて証言が様々多岐にわたる。

 またその正体をUFOではなく、隕石やロケットなどの既知の飛行物体の破片であったと主張する者も存在する。

 事件現場での科学者たちが行ったクロノメーターを使った検証結果によると、物体は700800m上空を秒速15mで飛行していたことが判明している。少なくとも誤認のレベルではない。


専門家を驚嘆させた結晶配列

UFO墜落の物証となるサンプルの収集と検証に尽力したのは、当地の博物館館長を務めていたヴァレリー・ダズィルニー氏である。墜落事件から3日後にダズィルニー氏は調査隊と共に現場に入った。墜落した物体の確認は叶わなかったものの、墜落地点と思われる“爆心地”とその周辺から貴重なサンプルを数多く獲得できた。

磁気を帯びたケイ酸塩から成る真丸=鉛玉の破片はそのうちの一つである。本来、磁気は高温によって消失する。

しかしダズィルニー氏が採取した岩には正反対の現象が発生していた。磁力をまとうレンガ質の岩が地球上の法則から外れた存在であることはいうまでもない。他には直径15㎜ほどの正体不明の飛沫が固形化した不自然な物質も約30g検出されている。溶けた金属の飛沫らしきものは軟弱金属を思わせるものだった。さらに墜落を目撃していた現地の住民たちによって、物体の墜落時に折れたと思われる木々、燃え残った切り株、飛沫状の金属が付着した岩など、謎めいたサンプルが現地で採取され、博物館に持ち込まれている。

ダズィルニー氏は、これらの不可解なUFO墜落時の物質の検証を地元企業の研究所に依頼する。周期表に記載されている17種類の元素から成る合金であることが判明したが、この結果がさらに謎を招くこととなる。

例えば、比較的大きな35㎜の固形化した飛沫は、クロミウムとニッケル、アルミニウムが主成分の合金であった。しかも本来であれば結晶状の構造であるべき合金が、石鹸に近い非結晶性であったのだ。

だが非結晶性構造の金属は、高温で液化させた金属を液体ヘリウムで冷却できる設備が整った施設でしか生成できない。

より精度の高い検証が加えられた結果、実際には約17ミクロンの微細な糸状構造の集合体、小さな網目構造であることが判明したのである。

精緻かつ特異な網目構造の存在は専門家であっても驚きを禁じ得なかった。サンプルの結晶配列における原子間の距離は3.84オングストローム(100万分の1㎜)で、金属の通常間隔とされる3.86オングストロームよりも短かったからだ。

専門家チームは物質から検出された複数種の元素を徹底的に調べ上げ、金成分が鉱床1トンあたり1100gと通常の500倍以上含まれていることを発見する。電子顕微鏡を使用した観察では、精緻な網目状構造の表面に厚さ17ミクロンの石英糸が編み込まれていることを明らかにした。

さらに注意深く観察していくと、網目状構造の中心部には極めて微細な“金色の線”が埋め込まれていることも判明した。周期表を元にして考える限り、このような組成の物質が自然形成されることはありえないのである。


土壌から採取した金属でUFOは機体を修理した?

 不可解な構造物の解明には、ロシア科学アカデミーのアレクセイ・クリコフ博士も取り組んでいる。しかし地質学、鉱物学部門を率いる博士の知見をもってしても、網目状構造の物質の正体や組成の過程についての解明は叶わず、「ガラス状炭素を思わせるこれらの物質は超高温の環境下でなければ生成は不可能」と結論づけるのが精一杯だった。

 いずれにしても博士の言葉通り、現場が超高温の環境下にあったのは間違いない。住民たちが持ち込んだサンプルに含まれていた、溶けた切り株がその証拠となる。燃えた木は炭素にに変化して木炭になるのが普通である。だが現場のそれは、木炭化したものが、さらに溶けたものであった。炭素の融点は摂氏3000℃、つまり溶けた切り株は、現場一帯が摂氏3000℃を超える高温状態にあったことを示す確かな物証なのである。

 その後の調査では、この地には存在しない成分が現場サンプルから検出されている。ダズィルニー氏の依頼で調査に参加したイズミラン磁性研究所の所見によれば、サンプルの構成物質の一部はダリネゴルスクの土壌に存在しないもの、例えば岩に付着していた飛沫上の鉛は、バイカル地方コロドネンスキーの土壌に含まれるものであったのだ。それはつまり、別々のエリアに存在する金属が当地で合成されていたことを意味する。前述の通り、金属を合成するためには設備が必要となるが、現地にそうした施設は存在しない。そうだとすれば誰が何のために、いかなる手段で金属を合成したのか?

 ダズィルニー氏は「地球外から飛来したUFOがイヴェストコヴァ山に墜落し、周辺一帯の土壌から採取できる鉱物成分を、破損した機体の修理に使用した。」という見解を述べている。この説に従えば、何もない冬山で金属が合成されたことも、残留物以外に激突した物体が存在しなかったことも説明がつく。

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