フェルミのパラドックス

 （フェルミのパラドックス）「我々は地球外生命体に監視され、研究されている」MIT天文学者が結論！宇宙人にとって人類は珍獣レベル、「動物園仮説」を徹底解説。

2018.01.07　 http://tocana.jp/2018/01/post_15596_entry.html

1950年、物理学者のエンリコ・フェルミは極めて素朴な問いを発した――「彼らはどこにいるのだろうか？」。“彼ら”とはもちろん地球外知的生命体のことである。130億年以上ある宇宙年齢と宇宙空間に無数に存在する恒星の数を考えてみれば、地球のような惑星に人類のような知的生命体が発生していてもおかしくはない、いやむしろ、いない方がおかしい。それなのに、なぜ我々は彼らを観測することができないのか？　これを「フェルミのパラドックス」という。

 ■MIT天文学者が考える宇宙人が見つからない本当の理由

 　1980年代、MIT（マサチューセッツ工科大学）の天文学者ジョン・Ａ・ボールは、フェルミの問いにはより適切な形があると考えた。宇宙人がいるはずなのに、彼らを観測することはできないならば、「なぜ我々は彼らの存在に気付くことができないのか？」と問うべきだと言うのである。ボール氏によれば、“地球外知的生命体が人類とコンタクトを取ろうとしている”という前提が多くの研究者の間で共有されているが、これが間違っている可能性があるという。彼らは我々にコンタクトしようと思えばできるはずだ。では、なぜしないのか？　結論は一つしかない。彼らには我々にコンタクトする意志がないからだ。

ボール氏は、1985年の論文「Extraterrestrial Intelligence: Where is Everybody?」（地球外知的生命体：皆どこにいるのか？）で3つの想定を導いている。

想定1、 人類は唯一の生命体ではない。地球外にも進んだ文明は存在し、ある程度において銀河系を支配している。
想定2、 多かれ少なかれ、彼らは人類の存在に気付いている。だが、彼らは我々の存在を気にかけるだろうか？　おそらく人類は銀河の中の曖昧な存在（obscure entity）に過ぎない。
想定3、 我々が彼らの存在に気付くことができないのは、次の2つの可能性のどちらかである。1、宇宙人は人類に存在を知られたくない（隠れている）。しかし、もし彼らが隠れているとしたら、それは彼らが人類のことを気にかけていることを意味する。銀河の曖昧な存在である人類からどうして隠れる必要があるのだろうか？　2、人類は（まだ）宇宙人の存在を知ることができるほど賢くない。そして、宇宙人らにとっては、人類に存在を知られても知られなくてもどちらでもいい（気にしていない）。

ボール氏は想定3の2つの選択肢は、地球が宇宙人にとってどれほど価値があるかに掛かっていると考える。つまり、地球に価値があれば、彼らは隠れているのだろうし、価値がなければ、我々のことはどうでもいいと考えているというわけだ。だが、ボール氏が最も魅力を感じるのはその中間、「地球は宇宙人にとって多少の価値はある」だという。

 ■人類の価値はちょっと珍しいアリぐらい

 　ここで登場するのが有名な「動物園仮説」である。動物園仮説は「地球外知的生命体は慎重に、あるいは目に見えない状態で人類を監視し、ちょっかいを出さない」というものだ。またボール氏は次のようにも説明している。

「“善良な”というのは適切な言葉ではないかもしれないが、人類を虫けらのように叩き潰すことができる地球外知的生命体が存在するとしても、我々はまだ生きていて動いているのだから、彼らはそう決断していないことになる。これは、彼らにとって、我々が生きている方が価値があることを意味しているか、少なくとも我々は彼らの邪魔をしていないということを意味するだろう。それにしても、一体どうして我々が彼らの邪魔をすることができるのだろうか？　まだ太陽系からさえ出ることができていないのに」

　ボール氏によると、動物園仮説には2つのバージョンが存在する。

バージョン1、「地球外文明は存在する：宇宙人は人類に対していくらかの関心を抱いている。彼らの中の少数の科学者は、気付かれないように我々を研究している」
バージョン2、「地球外文明は存在する：宇宙人は人類に興味を持っている。彼らは我々を詳しく調査しているが、目立たないように行っている」

　ボール氏が最有力視しているのは、1のバージョンである。少数の宇宙人科学者は研究対象として人類に関心を抱いているが、大多数の一般的な宇宙人は我々の存在を知らない。人類の宇宙人に対する関係は、ちょうどバーチェルグンタイアリ（こんなアリの名を聞いたことがあるだろうか？）の人類に対する関係と同じだというわけだ。

ボール氏が最初に動物園仮説のアイデアを提唱したのは1973年のことだが、2016年には米宇宙物理学者ダンカン・フォーガン博士が、動物園仮説の発展系として「銀河クラブ仮説」を提唱している。地球は「原始的文明（地球文明）との接触禁止を徹底する保守的な同盟の支配地域にある」というのだ。この仮説は、地球や人類が宇宙人にとってかなりの価値を持つと見積もった上で、それに関心を持つ複数の地球外文明に接触を禁じるものであり、ボール氏が考慮しなかった可能性を突き詰めた研究として重要だろう。

　いずれにしろ、動物園仮説が正しいとすれば、我々が地球外知的生命体と対等な立場で出会うことは不可能だろう。民間人がUFOに連れ去られるアブダクションも、彼らにとっては生物学者が珍しいアリを捕獲するのと変わらないのかもしれない。人類が彼らのレベルに達するまで、いったい何千年、何万年かかるというのだろうか……？
（編集部）参考：「Big Think」、「MIT」、ほか

関連の動画での解説

アメリカ国防総省のUFO認識。

　アメリカ国防総省の極秘計画「 UFO空中遭遇記録調査プログラム」（2007年～2012年まで存在した計画）の計画主任であったルイス・エリゾンド氏。（ネバダ州選出民主党議員ハリー・レイド氏の肝いりで発足した極秘計画。資金不足で発足からわずか6年後に打ち切られた。）

　CNNのインタビューに対する応え。

「ペンタゴンの中にいたときは、口が裂けてもいえなかったが、今は躊躇なく明言できる。

われわれは宇宙で決して孤独ではない。なぜならそれを裏付ける非常に説得力のある証拠があるからだ。ほかでもないUFOという超常現象がそれだ！」

「これらの“宇宙機”-あえて宇宙機と呼びたい-の存在を完全に立証する具体的な物的証拠は、我が国だけでなく我々の知る限り世界のどの国も、まだ入手できてはいないようだ。

　だが、UFO＝宇宙機が見せるあの魔法のような空中静止、急発進、急加速、急角度ターン、ジグザグ飛行といった卓越した飛行性能は、プロペラ式やジェット式、ロケット式の推進装置では絶対に実現不可能だから、恐らくUFOを操る知的生物は重力を自由に制御できる重力場推進、電磁力推進など、地球文明ではまだ実用化されていない革新的な未来テクノロジーの持ち主に違いない。」

アメリカ国防総省によるUFO目撃調査報告。since2007

 「米当局がUFO調査」証言と関係あり？　リポーターがラスベガスで見た「飛行物体」の正体

  UFO（未確認飛行物体）の数々の目撃情報について、米国防総省が予算を投入して秘密裏に調査を行っていた――調査計画担当の元高官による、こんな証言を米有力紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）などが報じた。

   米メディアの報道をうけ、国内でもNHKなどが内容を紹介。ワイドショーでも取り上げ、中にはUFOをつい最近目撃した、という自身の体験情報を映像とともに報告したリポーターもいた。

 

調査計画は2007年から12年まで、予算は約2200万ドル

　

   朝の情報番組「スッキリ」（日本テレビ系）は2017年12月21日、冒頭からUFOの話題を取り上げた。紹介したのは、NYTなどの報道内容だ。

   NYT（電子版）は16日、米国防総省の元調査担当者らの話として、2007年から12年まで、約2200万ドル（25億円程度）の予算を投入し、米軍内で報告されたUFOの目撃情報の調査計画を実行していたと報じた。当時与党だった民主党のハリー・リード上院議員（当時）が主導し、予算計上に至ったという。

   この調査計画の対象には、04年に米海軍戦闘機がカリフォルニア州沖で目撃して追跡した楕円形の飛行物体も含まれていた。NYTは、この追跡時の映像（赤外線撮影）もネットで公開、パイロットらが驚きの声をあげる交信音声も入っている。同紙の取材に対し国防総省側は、計画が存在していたことを認め、12年の計画終了は「予算上の優先順位の問題」と説明している。

   同記事に登場する、調査計画の元高官ルイス・エリゾンド氏は、米CNNのインタビューにも応じた。CNN（日本語ネット版）の19日記事によると、氏は、

「私の個人的な確信として、宇宙にいるのが我々だけではない可能性を裏付ける、極めて説得力の高い証拠がある」

などと語り、航空力学の法則を無視しているとしか思えない異常な飛行物体が確認されたと明かした。

   こうした報道の概要を紹介したスッキリでは、司会の加藤浩次さんがコメンテーターに感想を聞いた。経営コンサルタントの坂口孝則さんは、「未確認飛行物体」という言葉の定義に照らし、正体なり実態なりが確認できていない、という意味では、そういう飛行物体はあるのだろう、と話した。また、かつてUFOが大きな注目を集めた時は米ソ冷戦時の潜在的な恐怖感が大きかった頃だと指摘、今はIS（イスラム国）による恐怖が広がっている現状であり、UFOがまた注目を集めることは「示唆的だ」と感想を述べた。

 

矢追純一氏の見解は...

   加藤さんは、NYTが公開した映像だけを見ても「んん？となる」と、にわかには信じられないようで、「証拠」も証言ベースではなく、「実際に見られるといいけど...」と、首をひねっていた。

   ここで、ベテラン・リポーター安部祐二さんが登場。「未確認飛行物体は信じない」ながら、先月に米ラスベガス（ネバダ州）に家族と行った際にUFOを見て、映像も撮影したと証言した。

   映像は、安部さんの妻が撮ったそうで、明るくライトアップしたホテルらしき建物や街の夜空が映っている。画面の左上部をみると、ほのかに明るい円形のようなものが見え、ゆらゆらと動いている。ジグザグに動いたり、三角形状に移動したりしている。

   安部さんは当初、「光の加減かな？」と思ったそうだが、何回も見て「光ではないな」と結論付けたそうだ。周囲の米国人に話を聞いても、「UFOだよ」との答えが返ってきたそうで、「ネバダ州では一般の人はUFOを信じてます」と断言した。番組では触れなかったが、ネバダ州と言えば、周辺でUFO目撃情報が相次ぐ、米空軍管理地区の通称「エリア51」があることでも知られる。

   番組が映像をこの問題の大家、UFO番組プロデューサーの矢追純一さんに見せて話を聞いたところ、

「60～70％、UFO。他の可能性は米軍の秘密兵器」

との見解だった。

   加藤さんに感想を求められたタレントの松嶋尚美さんは、

   「（UFOは）信じてない」として、安部さんが見たものは、

「ラスベガスだからか、ショーじゃないけど、口コミで『UFOが出る』と広げるために（誰かがUFOらしきものを）操ってるんかな」

との見立てを披露していた。

   番組では、2007年12月当時の町村信孝官房長官が、会見でUFOについて、「個人的には、こういうものは絶対いると思う」と笑いながら答える場面の映像も流していた。

※実はアメリカは、国防総省によって公開されるまでに、予算を投じてUFOの調査を進めていたようです。私見ですが、アメリカという国は、ソビエト連邦との冷戦で優位にたつために、空軍主導でUFOの調査研究をはじめ、その後にアメリカ政府の機関によって調査研究が拡大していったという傾向がみてとれます。

　CIA自体が無人機を使用した実地攻撃をはじめています。国防総省も組織を維持していくために諜報活動への参入もしてきたのかもしれません。

動画

UFOのイメージ

チリでUFO？　2年間調査するもわからず

2017年01月12日12時51分

　２年前に撮影されたという映像などをもとに番組が伝えるところによると、パトロール中の空軍ヘリコプターが上空1300メートルで、近くを飛行する黒い物体を赤外線カメラに捉えたという。ナゾの物体は翼がないのに、ヘリと同じ速度で飛行し、何かを帯状に放出したそうだ。

 　パイロットは何度も通信を試みるも応答はなく、目視で10分間、追跡したという。付近の基地のレーダーにはなにも映っていなかったそうだ。

   チリでは、この現象を「異常航空現象研究委員会」という公的機関で専門家らと秘密裏に調査したのち、UFO（未確認飛行物体）かUAP（未確認空中現象）だとの結論に達したという。

   「要するに、２年間研究した結果、なにもわからなかったということです。映像を公開したのは、おそらく広く情報を得たいという意図もあると思うんですね」（木下康太郎アナウンサー）

   「専門機関が２年間、必死に調べてわからなかったわけですから、私たちに（正体が）わかるはずがない」（司会の小倉智昭）

※国家の調査能力の違いなのか、アメリカ以外にもUFOについて調査を行っている実態がありますね。確かにあのUFOの動きをみれば軍事目的に使いたくもなりますね。国家で独占したくなるのもわかりますね。

チリで目撃のUFO

UFOの内部と異星人の親子

ポーランドでのUFO接近遭遇事件。

　イギリスの6月26日付の『Mirror』紙がポーランドの農村にて撮影された鮮明なUFO画像を公開した。

　撮影場所は、首都ワルシャワから西へ約300kmに位置するヤストロボ村の田園地帯である。撮影者は地元の男性、自転車で森の中を走っている最中に、空中に浮かんでいる奇妙な物体に気づいたといわれる。
　男性はすぐに写真撮影を試みた。何度かシャッターをきるうちに物体は木にあたって、カサカサと音をたてた後、姿を消してしまったといわれる。
　
　男性が帰宅して撮影した写真を確認すると、5枚の写真にしっかりと物体が写っていた。男性が撮影した物体は一見すると古典的なUFOの形状であるが、ドーム部分は「円錐形」となっている。
　
　撮影された5枚の写真のUFOの位置を比較すると、推察される動きから、物体は地上から45～60ｍ付近を半径60ｍほどの範囲で動いていたことが判明する。つまり物体は、地上60ｍ上空をホバリングするUFOに間違いないと結論づけられた。
　　
　撮影した男性は、UFOを撮影した後、しばらくの間の記憶を失っているという事実も明かしており、アブダクション事件を内包する可能性も示唆している。

ポーランドのワルシャワ郊外で撮影されたUFＯ画像。ナチスドイツのハウニブーにしては上部の突起部が鋭い。本体の形状も重層である。アダムスキーが遭遇した金星人のUFOにしても、最上部の突起部が異なる。

動画でみると・・・。

地球に援助にくるUFOと転生の法則。アダムスキーの理論。

 アダムスキー氏が撮影した金星人のUFO。最上部と最下部の突起部、本体の構造も異なる。

ナチスドイツのハウニブー型UFO。アメリカ本土攻撃のための兵器とする予定であったというが、技術自体は、アルデバラン星の異星人の力を借りたというがどうなのであろうか？　ドイツ人技術者はペーパークリップ作戦により、アメリカやソビエト連邦にて新兵器の開発に携わっていったといわれる。

結論としては、3つのUFOのタイプはすべて違う飛行物体といえるようです。しかしどこの誰が操縦しているんでしょうね？

米UFO調査チーム設立の意義

米国がUFO特別チーム 「非常に深刻にとらえ、調査」

朝日新聞社

2020/08/1521:09https://www.msn.com/ja-jp/news/world/%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E3%81%8Cufo%E7%89%B9%E5%88%A5%E3%83%81%E3%83%BC%E3%83%A0-%E9%9D%9E%E5%B8%B8%E3%81%AB%E6%B7%B1%E5%88%BB%E3%81%AB%E3%81%A8%E3%82%89%E3%81%88-%E8%AA%BF%E6%9F%BB/ar-BB17ZPgg?ocid=msedgdhp©

朝日新聞社 米国防総省が公開した飛行物体（中央）の映像

　米国防総省は（2020年8月）14日、「未確認飛行物体」（UFO）についてタスクフォース（特別チーム）を新たに設け、実態解明に向けた調査に乗り出すことを明らかにした。

　声明によると、特別チームは米海軍が主導し、未確認の空中現象への理解を深めるために設立されたという。任務は「米国の安全保障に脅威を及ぼす可能性がある未確認の空中現象を探知、分析、分類すること」としている。

　国防総省は兵士らや作戦の安全を最優先事項としているとして、「ただちに正体が確認できない空中現象を含め、空域への侵入を非常に深刻にとらえ、調査する」と重要性を強調した。

動画

アメリカのUFOをめぐる公開の動きについて考える

　そもそもアメリカ国防総省が公表したこのUFO動画により、世界のUFO認識が変わることになりましたね。

　アメリカ国防総省自体は、組織的な都合による公表だったようですが、これにより今まで「ミステリー」「都市伝説」であったUFOが世界の常識になりました。どこの国にも所属しない飛行物体が人類の頭の上を飛んでいる、ということです。

　しかしアメリカ合衆国のUFOの調査研究は、1947年7月以来この年に設立されたアメリカ空軍に引き継がれ、進められてきた経緯があります。つまりナチスドイツが行っていた円盤型飛行物体の開発、異星人からのテクノロジーのリバースエンジニアにより、当時の米国と対立するソビエト連邦より優位にたてる兵器を開発しようとしていた、ということです。そのために米国政府は、異星人との共同開発施設、実験施設をも保有してきました。そして今や開発に成功したアメリカ空軍は「地球製UFO」とも呼べるべき飛行物体を運用しているといわれています。それらはすべて米空軍主導で研究、開発がなされ、その国家機密を保持できるよう、高度な情報戦略体制がとられてきたわけです。

　つまり以上のことは事実であるのですが、世界中で「UFOなんてとんでもない」「作り話だよ」と思わせるような認識をもたせるための情報戦略ということです。「事実を一部出しながらUFO研究者の実績をなくさせる」「秘密施設や異星人の実態の事実の一部を公表しながら、その荒唐無稽さ故に世の中の人に否定させる」というやり方が垣間見えます。

　このような徹底した情報隠蔽体制の中でのUFO認識でしたので、今回あらためて国防総省の公表の意味について考えてしまいます。

　この国防総省のUFO公表はどんな意味があるのだろうか？

　公表の狙いは何なのだろうか？

　表向きUFOの存在を公表する必要性があったということなのでしょうが、政治的な意図があるように思えて仕方ありません。

　

　ただここで一つ注意しなければいけないのは、アメリカ国防総省はUFO自体は存在を公表したものの、異星人との関連について、異星人の存在自体は認めていません。アメリカ政府は、少なくとも4種類の異星人の存在は認識しています。これについてUFOとの関連にふれていないのは、UFOとはどういうものなのか？という本質的な答えの追求まではしていない、ということです。ただどの国にも属しない飛行物体があるよ、ということを周知させただけ。異星人の存在を認めない、ということは、UFOとの関連についてふれないことにより、米空軍の利権を守ったということでしょうか？

　

「日本列島はUFO目撃・遭遇多発地帯」という認識の上に国民に政府はもっと啓発すべし

　アントニオ猪木氏が、国会で異星人アブダクションについて指摘してくれたことについては、よくぞいってくれました、と思いました。多数のUFO目撃情報、異星人との遭遇事例、アブダクション事例もありながら、「UFOは存在しない」認識を貫いてきた日本政府。そこにドン・キホーテのように切り込んでくれたのが猪木氏でした。異星人に誘拐されて、頭に何か埋め込まれた、ということが事実ならば人権問題に関わってきます。

　つまり問題は、国家安全保障に直結する問題ということであり、北朝鮮の日本人拉致と同質の問題といえます。狙いがわからないだけ異星人による拉致は不気味です。

　北朝鮮工作員のよる拉致工作はひどい侵略事案ですが、異星人に拉致されて、どこかの得体のしれない世界に連れていかれて帰れない、では底知れない恐怖感です。

　アメリカ国防総省のUFO情報公開により、日本政府もUFOの存在を認めざるを得なくなっていますが、これに先駆けてUFOや異星人の存在について、国会の場で指摘してくれた猪木氏にあらためて敬意を表したいですね。

しかし・・・。

アメリカ国防総省のUFO調査の公開の動きには、UFO以外にも様々な事情があるようです。

アメリカがUFOの実態解明に特別チームを設立

2020年8月14日、アメリカ国防総省は、UFO（未確認飛行物体）について、タスクフォースを設け、実態解明に向けた調査に乗り出すことを明らかにした。

　タスクフォース（特別チーム）は、アメリカ海軍が主導し、未確認の空中現象への理解を深めるために設立された。任務は「アメリカの安全保障に脅威を及ぼす可能性がある未確認の空中現象を探知、分析、分類すること」としている。

 　国防総省は、兵士らや作戦の安全を最優先事項としているとして、「ただちに正体が確認できない空中現象を含め、空域への侵入を非常に深刻にとらえ、調査する。」と重要性を強調した。

 

アメリカ国防総省タスクフォースの本音？

米国防総省は2020年8月中旬、未確認飛行物体（UFO）を探査、分析するためのタスクフォース（特別チーム）を新設すると発表したが、これは地球外からの宇宙人の侵入の調査のほか、中国やロシアなどの空域からのスパイ活動に関する情報収集もタスクフォースの需要な任務の一つであることが明らかになった。

　中国は米軍が活動する南シナ海や太平洋、あるいは沖縄県尖閣諸島を含む東シナ海などでドローンなどの無人機を飛行させるなど、米軍の活動に関してスパイ活動をしていることを踏まえての任務とみられる。AFP通信が報じた。 　

国防総省は4月、海軍が撮影した「謎の空中現象」として、UFOのような物体の飛行が記録された3種類の映像を公開。──これらの映像は日本でも大きな関心を呼び、日本の河野太郎防衛相も「万が一、遭遇した時の手順をしっかり定めたい」と述べ、防衛省と自衛隊も対応の準備を進めることを明らかにしている。 　

米軍ではパイロットらがこうした現象を目撃した場合の報告手順を定め、情報収集を続けており、今後、態勢を拡充して目撃情報の分析などを進めるとみられる。 　さらに、このタスクフォースは、海軍が中心となり「安全保障への脅威となり得る、未確認の空中現象への理解を深めることが使命」だとしているが、その具体的な活動内容は明らかにされていないのが実情だ。 　同省のスー・ゴフ報道官は8月の記者会見で、「米軍は直ちに正体が確認できない空中現象を含め、空域へのいかなる侵入も深刻に捉え、調査を行う」と述べたのに加えて、「タスクフォースの主要な任務は偵察、分析、各種の米国の国家安全に脅威を与える不明な空中現象だ」とも強調している。

　これについて、AFP通信はワシントンDC発で、ゴフ報道官の会見内容の真意について、「正体が確認できない」UFO現象のほか、他国の飛行物体による米国などの「空域へのいかなる侵入も深刻に捉え、調査を行う」という意味だと指摘。そのうえで、同通信は米国防総省がもっと脅威であるととらえているのは中国やロシアなどの米軍の軍事機密を入手するためのスパイ活動だと報じている。 　米の軍事問題専門のインターネット・メディア「タスク・アンド・パーパス（任務と目的）」は「米軍もパイロットらが目撃した不可解な空中現象は地球外のUFOとみられるもののほかにも、実は中国やロシアによるとみられるスパイ活動の報告例の方が何倍も多いのだ」と指摘している。

※実は、アメリカサイドの中ロに対する諜報活動への対策という事情があります。こちらの対策を講じる方が本音なのかもしれませんね。

 

自衛隊にUFOへの対処方針

河野太郎防衛相は2020年9月14日、未確認飛行物体（ＵＦＯ）への対処に関する指示を自衛隊に初めて出した。警戒監視や対領空侵犯措置の任務に当たる隊員が「日本の防衛および警備に影響を及ぼす恐れのある空中における識別不能の物体」を確認した場合、報告に万全を期すとともに写真撮影などの記録に努め、情報分析を行うとしている。

【我が国の対処方針】

対象物は、UFOやドローンなども含めて「我が国の防衛および警備に影響を及ぼす恐れのある空中における識別不能の物体」と定義。遭遇した場合は、報告した上で「可能な限り写真撮影等の記録に努め、必要な分析を行う」ことを求めている。

　河野氏は4月の記者会見で、米国防総省がUFOの可能性がある映像を公開したことを受けて、「万が一、遭遇した時の手順をしっかり定めたい」としていた。

※我が国は、プロジェクト・ブルーブックの調査報告を意識してか、今まではUFOの存在自体を認めてきませんでした。航空自衛隊の隊員がスクランブル発進してUFOを目撃しても上層部は本気で相手にしなかったことは、元空将の佐藤守氏の著書でも明らかです。しかしアメリカの国防当局がUFＯを認めたことにより、そうした従来の方針をあっさり覆しました。

　しかし日本政府や自衛隊のUFOへの認識の大きな変化は、本音のところではロシアや共産中国への諜報活動への警戒があるのかもしれません。

ロシアの諜報機関

FBI長官が中国の諜報活動を暴露